当局によると、講座には多くの受講者が集まっている。既に2万2000人が修了し、うち2500人はニューヨーク州で追跡調査員として雇用される予定だ。
ジョンズ・ホプキンス大とコーセラはこれまでも、新型ウイルス流行に対する取り組みを行ってきた。例えば、ジョンズ・ホプキンス大が開発した、世界全体と都市別の新型ウイルス流行状況を示すウェブサイト「COVID-19 Global Cases Tracker」は、世界中の人々が利用している。同サイトは、ローレン・ガードナー教授とその教え子である大学院生のエンシェン・ドンが開発した。
一方のコーセラは、新型ウイルス流行の影響で失職した世界の人々向けに、数千もの講座を無料で公開した。各政府は「コーセラ労働力回復イニシアチブ(Coursera Workforce Recovery Initiative)」を通じ、失業者を仕事と直結したオンライン講座に誘導できる。講座のテーマは幅広く、テクノロジーやデータサイエンスなどの需要の高い分野や、さまざまなビジネス向けコンテンツが含まれている。受講を完了した人には、追加料金無しで修了証が発行される。