求職活動で、失業率の代わりに注目すべき7つの情報

Antonio Guillem / shutterstock.com


4. 資金調達したこと


小企業は不安定な市場でより敏しょうになれるため、現金を切らさない限り期待が持てる仕事の選択肢だ。テック系のニュースレターの一部ではニュース速報が発表され、資金調達の情報がある場合が多い。

急成長を遂げる企業は採用のための時間やリソースが限られているため、あなたの方で相手が必要としているものを調査し、自らをそのニーズに合った存在として位置付けよう。そうすれば、小企業が時間や広告予算不足で投稿できないような具体的な求人情報を待つ他の候補者を迂回(うかい)できる。

5. リーダーシップの変化


新たに就任したマーケティング部長は新しいチームを作ることを希望するかもしれない。企業が新たな指導力を発表する報道発表に注意しよう。リンクトインを使い、関心を寄せている具体的な企業の情報を追うことで、人の出入りに関する情報を仕入れる。個人的なつながりの中にもおそらく、転職する人がいるはずだ。こうした人は、転職先や勤めていた会社のニーズを理解しているかもしれない。

6. 戦略の変化


この市場状況では、全ての企業が社会的距離の指針やその他のパンデミック(世界的大流行)に対応するための指示に合わせなければならない。マーケティング部署にいる場合、危機に関するコミュニケーションの取り組みを強調できるだろうか? 人事部では、組織の総点検を進めた例があるだろうか? 財務計画部にいる場合、低迷した市場を経験したことがあり、状況を転換させるために特別に行った分析やコスト削減策について話すことができるだろうか?

パンデミック関連の変化に加え、技術や地政学的・人口動態の変動によって戦略は変わるかもしれない。こうした戦略的な転換を把握すれば、それに合わせて売り文句を作り、正しい時期に正しい候補者になれる。

7. 投稿された仕事


あなたの経歴や関心に合った求人情報があれば、もちろん応募すべきだ。しかし、求人票は多くの場合、古い情報で正確ではない。自分で会社について調べ、人脈を構築する方法を見つける方が常に好ましい。とはいえ、求人票は市場を理解するのに適した調査方法だ。雇用主が役割の説明で使っているキーワードを理解しているときの方が、よりうまく自分を位置づけることができる。掲示に目的や目標とする成果、今後のプロジェクトなどまで含まれていれば、企業の優先順位をさらに深く理解できる。

求職者が必要なのは一般ニュースではなく内部の情報


本稿から分かる通り、最も有用な情報は普通、一般的な情報源では見つからない。そのため業界ニュースレターなどニッチな出版物やリンクトインなどのデータベース、知り合いと話すことなどの一次調査が必要だ。

一般的なニュースは包括的な人材を作るのには効果的だが、使えるニュースは深い調査のみがもたらすことができる内部の情報だ。

翻訳・編集=出田静

ForbesBrandVoice

人気記事