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ファッションに特化したマーケットプレイス「Poshmark 」が、自宅で過ごす顧客に狙いを定めるソーシャルメディア大手の仲間入りをしようとしている。新たに動画投稿機能を導入し、スマートフォンで古着を買う行為をさらに「ショッピング」らしくしようとの試みだ。

商店やレストランが閉鎖され、大勢の人が自宅にこもる状況で、「Zoom」や「TikTok」、「インスタグラム」などのプラットフォームが人気を集めている。そうしたなか、サンフランシスコに本拠を置き、ユーズドの衣類や靴、アクセサリーのマーケットプレイスを手がけるPoshmarkは、自社に登録する800万人にのぼるセラー(売り手)向けに、15秒間のライブ動画その他の映像をスマートフォンから投稿し、販売するアイテムに直接リンクさせる機能を導入する。

Poshmarkは、着なくなった服を女性たちが売れる場所として、マニーシ・シャンドラ(Manish Chandra)、トレイシー・サン(Tracy Sun)、ゴータム・ゴルワラ(Gautam Golwala)、およびチェタン・パンガリヤ(Chetan Pungaliya) によって2011年に創設された。

ポッシュマークのアプリでは、ほかの人の出品に「いいね」やコメントをつけることができるため、イーベイ(eBay)で中古品を探すよりもパーソナルなショッピング体験をもたらした。その後、メンズウェアや子供服、インテリアといった分野にも事業を拡大している。

Poshmarkでは、マーケットプレイスにおける取引額の20%を徴収している。2019年にセラーに支払った額は前年から倍増し、20億ドル(約2133億円)になったことを明らかにしている。2019年に一部の既存投資家がセカンダリー取引で同社株式を売却した後、評価額は12億5000万ドルになったとウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ)は報道している。

Poshmarkは動画機能の構築とテストを1年以上前から進めており、2020年下半期にローンチする計画だったが、新型コロナウイルスのパンデミックを受けて予定を早め、より「リアルな体験」を買い物客に提供することにした。セラーはこの新機能を通じて、たとえば販売するアイテムを使ったコーディネートの例を示したり、特定のアイテムを手に入れたいきさつを語ったりすることができる。動画は、48時間で自動的に削除される。

翻訳=高橋朋子/ガリレオ

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