2. 時間ではなく成果を重視する
時間を費やすだけの仕事には何ら意味がない。職場で働いていようと、遠隔勤務であろうと、社会規範だけを理由として8～5時の勤務をしている従業員は、その時間を不要な仕事で埋めているかもしれない。それにより、生産性だけでなく全体的な士気も下がってしまう。
ブロックチェーン企業のブロックエックス（BlocX）創業者、アンナ・ウラディは「私たちは週に4日働いている。金曜日が休みになるが、それも非常に融通が利く。当社では、かけた時間ではなく成果物と結果を測定している」と述べた。
時間数を基準とした考え方を変え、終わらせる必要があることに焦点を当てよう。その視点で考えると、デスクやコンピューターに週40時間張り付いていなければいけないとの制約はビジネス面で筋が通らない方針かもしれない。
3. 顧客とパートナーに知らせる
これは比較的新しいモデルなので、一部のパートナー企業や顧客は平日でも担当者に連絡がつかない日があることを快く思わないかもしれない。そうした人には、自社の方針とその仕組みについてはっきり伝えること。チームの半分は月火水、残りの半分は水木金に働くことで、顧客やパートナー企業が連絡できる人が常にいるようにすることもできるだろう。
SSRデジタル・グループ（SSR Digital Group）のステーシー・サスマンは「私は自分のレベニューオペレーションコンサルティング企業を経営している。各プロジェクトの進捗確認には締め切りとスプリント（タスクを終えるべき時間枠）を使い、これら全てを前もって顧客と共有しておく。私は金曜日には会議はしない。朝はプロジェクトの深い作業のために取っておき、午後は子どもと過ごす」と述べた。
どのような仕組みにするにしても、新しいスケジュールを試す際には誤解がないよう、全ての人に説明しておくこと。
4. 期待値を設定する
最終的には、自分がする仕事と終わらせる必要のある仕事をはっきりとさせておく必要がある。これは1週間の勤務日数を短くする際には欠かせないことだ。全員にとって新しい働き方となるので、この変化によって各人がどのような働きを期待されるのかをチーム全体が理解することが必要だ。
この働き方をうまく機能させるためには、具体的な目標を設定し、締め切りを決め、タスクを割り当てることなどが必要だ。最初から完璧にはできないことをチームに理解させておくことも忘れないように。これは全員が取り組むべきプロセスであり、その中で出てくる問題点はつぶしていく必要がある。
週4日勤務の狙いは、チームが家族や自身の活動に使うことができる空間と時間を確保することで、仕事に新鮮な視点とエネルギーをもたらすことだ。
