スポーツ関連メディアAction Network によると、ウィンブルドン主催元のAELTC（オールイングランド・ローンテニス・アンド・クローケークラブ）は過去17年の間、保険料として年間200万ドルを支払っていたという。
今年のウィンブルドンは6月29日から7月12日まで開催予定だったが、新型コロナウイルスの感染拡大を受け、第2次世界大戦以降で初めて開催をキャンセルしていた。しかし、Action Networkによると、AELTCは1億4100万ドル（約153億円）の保険金を受け取れるという。
AELTCは過去17年間で合計3400万ドルの保険料を支払っていた。英紙タイムズは、開催中止が発表される直前の3月30日に、大会のキャンセルから生じる損失が保険のカバー対象になると報じていた。AELTCは、数年前に保険の見直しを行い、2002年から2003年にかけて大流行したSARSのような感染症にも対応する保険にに加入していた模様だ。
AELTCは保険金の額を明かしていないものの、Action Networkの取材に対し「我々は適切な保険に加入していた」と述べた。
開催中止の発表に先立ち、ドイツテニス連盟副総裁のDick Horsdorffはメディアの取材に、「ウィンブルドンは、恐らくグランドスラムの4大会の中では唯一、何年も前から世界的パンデミックに備えて保険料を支払ってきた。金銭的ダメージは最小限に抑えられるはずだ」と述べていた。
毎年ロンドンで開催されるウィンブルドンには、世界的テニスプレーヤーや著名人、ファンたちが集い、今年はチケットや放映権料、スポンサーシップなどから3億1000万ドルの売上をあげると予測されていた。
スポーツ大会の大半はウィンブルドンのような保険には加入していないが、感染拡大によるキャンセルに「不可抗力」の条項が適用され、保険金の支払いが受けられる可能性もあるとAction Networkは伝えている。
