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人材紹介会社ロバート・ハーフの先日の調査によると、求職者の54%が直近の職務で内定を承諾する前に、給料を上げるよう交渉していた。給料の交渉をしなかった人のうち5分の1近くは、交渉を気まずいと感じていたことを理由として挙げた。

交渉は恐ろしいものになることもあるが、求職者は少し準備をすれば、自分にふさわしい給料を得るための知識を身につけることができる。ここでは、給料の交渉を成功させるための鍵と、人材を必要としている管理職が交渉に応じない場合に何をすべきかについて紹介する。

1. 調査を行う


人材を必要としている管理職は、採用プロセスの初期段階から候補者と給与について議論することが多い。調査回答者の35%は、初期の面接で給与に言及があったと報告している。ロバート・ハーフのポール・マクドナルド専務取締役は、内定が出る前に交渉をしないよう忠告している。

給料の幅について言及があれば、それを開始点として、現在応募中の役割における給与の業界平均について調査しよう。グラスドアの給与ツールやペイスケールの給与計算など、インターネット上のリソースを指針として活用すること。

報酬のもう一つの形態として考慮する価値があるのは福利厚生だ。柔軟な勤務形態や学生ローンの返済などでは給料は増えないかもしれないが、銀行口座の残高は増える可能性がある。ただし、高過ぎる額を提示することだけはないように。相手の企業が興味を失ってしまうかもしれない。マクドナルドは、柔軟性と市場での自分の価値を理解することが鍵だと述べている。

2. 絶対に必要なものと、あればよいものを明確にする


給与の交渉に移る前に、必要なものと、なくてもやっているけるものを明らかにすること。「新たな役割に就くために面接を行なっている場合、あるいは現在の雇用主と年次の給与見直しを行う場合は、自分の優先事項を理解しておくこと」とマクドナルド。「感情抜きで、自分にとって重要なことをきちんと理解しておく」

何が一番大事かを明確にすることができなければ、追加で数千ドルの損失が生じかねないし、あるいはその職さえ失ってしまうするかもしれない」

翻訳・編集=出田静

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