アドビによると2020年1月1日から3月11日の間に、特定の商品の購買額に顕著な上昇が見られており、トイレットペーパーの売上は231%、缶詰や保存食品は87%の上昇となった。
また、多くの米国民が3月初頭から外出制限下にある中、フィットネス系のプロダクトの売上も55%の上昇となり、コンピュータのオンライン購買額も40％伸びた。さらに、オンラインで注文し店舗で受け取るBOPIS（buy online and pick up in store）型の消費も、2月24日から3月21日の間で前年比62%の上昇となった。
アドビは今回の調査の実施にあたり、米国の上位100のオンライン小売業者のうち80社による取り引きを測定したという。
過去数年間でデジタル投資に注力した企業らは、その投資を回収しつつある。「先手を打ってデジタルに投資した小売業者らは、そのリターンを収めつつある。特に、ソーシャル・ディスタンシングが導入されて以降のEコマース売上には、大幅な上昇がみられた」とアドビの担当者のKevin Fuは述べた。
ここで興味深いのは、消費者のオンラインでの購買力が上昇する一方で、オフラインの購買力は低下している点だ。
「消費者のデジタル購買力は前年比で3%上昇しており、2014年以降に20%上昇した。それにともないEコマースでは、2014年には1ドル20セント必要だった物が、現在は1ドルで購入できるようになった。対照的にオフラインの購入では、数年前に88セントで購入できたアイテムが、今では1ドルを支払わないと入手できなくなっている」とFuは続けた。
ただし、今後はより多くの人がEコマースを利用するようになり、オンラインとオフラインの価格差はゼロに近づいていくとアドビは予想している。
しかし、多くの米国人が外出を制限されている今、オンラインでお得な買い物が楽しめるのは大きなメリットといえるだろう。
