日本は欧州と比べ、倍以上の変化が。世界4カ国で新型コロナに対する消費者意識を調査

Anthony Kwan / Getty Images


この調査結果では、日本と欧州で新型コロナウイルスに対する認識の差が大きく現れたが、ウイルスの拡散は今もなお広がっており、消費者のウイルスに対する懸念はさらに高まっている。今後もシノでは消費者データのプロとしてコロナウイルスの動向を追っていく。このレポートの詳細は、ウェブサイトに掲載している。

調査概要
調査対象国:日本、フランス、スウェーデン、フィンランド
調査対象:18歳以上の男女
サンプル数:1カ国あたり1000名*国勢調査の比率で性別、年代、地域を割付回収
調査期間:2020年2月21日から2月24日
調査方法:インターネット調査(Syno Answersグローバルオムニバス調査)


Syno Internationalについて

Syno Internationalは、CDaaS(サービスとしての消費者データ)をクラウド経由で提供するデータプラットフォームSyno Cloudを開発する北欧発のスタートアップIT企業。2014年設立以降、欧州、北米、アジアの11都市を拠点に、市場調査会社、戦略コンサルタント、メディアエージェンシー、ブランドや出版社など、さまざまな業種のお客様やパートナー企業に対して、グローバルの消費者データ活用にDX(デジタルフォーメーション)を実現するSyno独自のソリューションを提供している。


​Syno Japan株式会社について

Syno Japan株式会社は、Synoグループ初の海外拠点として2016年設立以降、グローバルの市場調査、カスタマーエクスペリエンス(CX)、デジタルマーケティングにおける、消費者データの収集、プロセッシング、レポーティング、活用を最適化する独自のプラットフォームソリューションを構築している。2018年にAPACのオペレーション及びIT開発拠点をベトナムハノイで設立し、現在日本、シンガポール、韓国、ベトナムの4拠点で、APACでの事業を越境展開している。

代表取締役:長野草児
所在地:神奈川県鎌倉市山ノ内 1310
設立:2016年1月
業務内容:クラウド型消費者データプラットフォーム(CDaaS)Synoクラウドの開発消費者データの収集、分析、一元管理、レポーティングを効率化するプロダクト及びサービスの開発
TEL:0467-38-6530(営業時間 10時〜19時)

PR TIMESより

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