ピアワンは声明で、連邦破産法第11条の適用を申請したとアナウンスし、既に複数の買い手候補と話し合いを進めていると述べた。テキサス州フォートワース本拠の同社は、約2億5600万ドルの資金をDIPファイナンス（事業再生融資）として、バンク・オブ・アメリカやウェルズ・ファーゴ、Pathlight Capitalから借り入れた。
ピアワンはまた、事業売却プロセスにおいて、先月発表した全体の約半分にあたる450店舗の閉鎖及び、約300人の解雇を完了させると述べた。同社は9四半期連続で売上の減少を記録していた。さらに、直近の四半期では11.4%の売上減に直面し、債務超過に陥った。カナダで展開中の店舗も全て閉鎖し、現地でも破産手続きを進めるという。
ピアワンCEOのロバート・リーズベックは「破産申請によって売却プロセスを進めるための財政上の自由度と時間を確保し、株主らの権利保護を進めていく。債権者らの協力を受けて破産プロセスを進めていけることに感謝し、売却に向けた交渉を行う」と述べた。
ピアワンの株価は今年に入り50％近い下落となっており、過去12ヶ月間で80％値下がりしていた。リーズベックは昨年11月にピアワンのCEOに就任したが、彼は以前にも企業の破産プロセスを指揮していた。彼が以前にCEOを務めた家電チェーンHH Greggは2017年に破産申請を行い、最終的に清算を完了していた。
