間もなく発売のアップルウォッチに関心が高まっているが、現在のアップル株の高値を支えているのは、iPhoneの好調な売上と、記録的な金額を投じた“自社株買い”だと言われている。
調査会社シティのアナリスト、ジム・スバ氏によると「世界のユーザーのiPhone 6 と iPhone 6 Plusに対する飽くなき需要こそが、同社の業績を支えている」という。
アップルは今年1月、直近の四半期で7500万台のスマートフォンを販売したと発表。当時、107ドル近辺だった同社の株価は翌月には132ドルを上回った。この時点でiPhone部門の大成功と、大規模な自社株買いが株価上昇の決定的要因となったのは明らかだった。
このところのドル高や、アップル・ペイの採用が米国限定になること、さらにiPadのセールスの低下といった逆風もあるが、その影響は限定的だとスバは指摘する。それよりもアップル株をさらに高値に導く5つの要因があると、彼は分析する。
1. 大手通信キャリア（AT&Tやベライゾン、 T-Mobile、スプリント）が競い合い、顧客に新しい端末への乗り換えを促進している。
2. 収益状況から考えて、その株価はまだまだ割安と言える。アップルの予想PERは14倍だが、これはS＆P500の17倍を下回っている。
3. 新規端末の購入により、粗利は伸びている。ユーザーはより大きなスクリーンや、性能の高いカメラを求めて端末を買い替え、これにより、アプリの利用率も高まっている。
4. Apple Payは多岐に渡る分野での決済への活用が期待される。Passbook機能とも連動し、ホテルの部屋にキーを用いずに入室できるなど、顧客のロイヤリティを一層高める効果が期待できる。
5. 今後はエンタープライズ利用もますます活性化する。昨年はIBMとの提携を発表したが、この動きはさらに広がるだろう。
スバが想定する、今後のアップル株の最高値は145ドルというが、アップルウォッチにはさほど期待していない。
「アップルウォッチはボーナス的要因としか考えられない。なぜならバッテリーが1日しか持たず、GPSも搭載されないからだ。ただし、アップル製品の常として、ファーストエディションはその分野への第一歩に過ぎず、追って改良がなされると見ている」
アップルの株価に関しては、市場からの適切なバリュエーションが期待される。4月にはさらに自社株買い枠を増やすのではという見方もある。シティの予測では、アップルは株式買い戻し額を900億ドルから1200億ドルへ増額し、それにより、さらなる株価の上昇が期待できるとのこと。
アップルは今年3月にダウ工業株30種平均に採用され、今年に入り12.7%の上昇をとげている。今週火曜日の終値は124.43ドルをつけた。
