筆者は、創業者の一人Jon Hawleyを取材した。ユニデイズは2011年、ホーリーとCEOのJosh Rathourによって立ち上げられ、2年をかけてヨーロッパの一部に市場を拡大した。2012年にはオーストラリアにも進出し、2013年、米国進出という運命的な一歩を踏み出した。その後も、2014年にドイツ、2016年にイタリア、2018年に日本、中国と着実に市場を拡大。現在、114か国の7万キャンパスでサービスを提供している。
2018年には、全世界で約1300万の学生が30億ドル（約3282億円）を使った。ホーリーによれば、2019年は売り上げが大幅に増加し、すべての国で黒字を達成しているという。
ユニデイズのアプリを利用している学生は、英国では約300万人、米国は約500万人だ。米国の学生はアップル、サムスン、マイクロソフト、ナイキ、クリニーク、ケイト・スペード、JCペニー、ホリスターなど、さまざまな有名ブランドの商品を購入できる。合わせて800のブランドがユニデイズと提携しているが、このなかには、特定の国で特定のオファーを提供するブランドも含まれている。
学生たちはユニデイズが大好きだ。必要なものを安く購入できるのだから、それも当然だ。例えばJCペニーは、15%の割引と30%の特別割引を行っていたので、誰もが関心をもつだろう。英国のスーパーマーケット、セインズベリーズは6本セットのワインを25%引き、マイクロソフトは全商品を15%引きで提供していた。値引きには魅力があるし、学生というものは、いつでも値引きに飛び付けるよう準備しているものだ。
学生たちがユニデイズに夢中になることを心配する人もいるだろう。教授が難解な定理について説明しているとき、一部の学生がユニデイズで買い物しているといったこともあり得る。この種の注意散漫はどのようなオンラインショップでも起こり得ることだが、ユニデイズが提示する価格で買い物できる学生は特に、ときおりサイトをのぞいているのではないかと筆者は疑っている。
