ここではあまり、どっちつかずの人はいない。便宜性が他の問題よりも重要なため即座に「はい」をクリックするか、次のハッキングスキャンダルの犠牲者になるのを恐れ、断固として「いいえ」をクリックするかのどちらかだ。
ネット販売やネットショッピングが成長を続ける中、大半の人はこのメッセージを見たことがあるはずだ。ネット販売業者にとって、支払情報を保存する選択肢がメリットになるのは明らかことだ。情報を保存した消費者は、より楽に買い物をして消費してくれるからだ。
しかし、消費者の視点で考えるとどうだろう？ 「はい」をクリックする人は、このメッセージが現れるたびに頭の中で小さな声が「それは本当に良い考えなのか？」とつぶやくはずだ。この声を聞き入れよう。
支払情報を保存することは危険なだけでなく、浪費の問題も引き起こしてしまいかねない。ここでは、支払情報を決してネット上に保存してはいけない3つの理由を挙げる。
1. 安全性が損なわれる
個人向け金融情報サイト、バンクレート・ドットコムの新たな調査によると、安全性の懸念があるにもかかわらず、米国のクレジットカードあるいはデビットカードの保持者10人中6人以上（64％）がネット上やモバイルアプリでカード番号を保存したことがあると答えている。
販売企業やサービスのウェブサイトに情報を保存する人は半分以上の56％で、携帯電話の支払いアプリに情報を保存する人は32％だったが、米国の成人の中でネット上に金融情報を保存することがとても安全だと考えていた人はわずか8％だった。
それでも、ネット上に金融情報を保存することがある程度安全だと考えている人は10人中4人を超え、44％だった。その他はより懐疑的で、あまり安全ではないと思っている人は31％、全く安全ではないと考えている人は17％に上る。
ウェブサイトやアプリ上での支払い情報の保存には、常にいくらかリスクがある。しかし重要なのはカードの種類だ。回答者の42％はデビットカードの番号を保存したことがあり、クレジットカード情報を保存していたのは43％だった。
バンクレート・ドットコムの業界アナリスト、テッド・ロスマンは「より責任を持った使い方ができるのはデビットカードだと思っているかもしれない。デビットカードを使うことで負債を避けているからだ。しかし、ハッキングされた場合は犯罪者が口座に直接アクセスできるので、これは安全上のリスクだ」と述べている。
米連邦公正取引委員会（FTC）によると、インターネット上に載せる全てのものは全く安全ではなく、一般に公開されているものと考えるべきだ。ウェブサイトがどれほど安全性をうたっているかは関係ない。
