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Dell Technologies 創業者兼CEOのマイケル・デル氏

Dell Technologiesが自社サーバーを従量課金で利用できる「Dell Technologies On Demand」を発表した。自社データセンターにハードウェアを置きつつ、パブリッククラウドのようなリソースの消費が可能で、いわば”いいとこ取り”ができるのが売りだ。

Dell Technologies On Demandは、Dellのサーバー製品を使用した分だけ払う新しいサービス。Dellの主力サーバー製品「Dell PowerEdge」、そしてリソースを柔軟に組みかえることができる最新のコンバージドインフラ製品「PowerOne」、VMwareを統合した「Dell Technologies Cloud」、DellのPC(SMB向けのPC as a Service)などで利用できる。

Dell Technologies On Demandは、サポートのレベルを3種類用意し、従量課金方式も3種類(「Pay As You Grow」「Flex On Demand」「Data Center Utility」)揃えた。顧客は自社のニーズに最適なものを選択できる。

サーバーを選定、調達し、設定、運用管理する──その手間とコストから、クレジットカードがあれば必要な時に必要なリソースを得られるIaaS(インフラストラクチャ・アズ・ア・サービス)は開発者を中心に人気だ。代表格がAmazon Web Services(AWS)、Microsoft Azure、Google Cloud Platformだろう。

このようなIaaSの普及は、Dell、Hewlett Packard Enterpriseなどのハードウェアベンダーに再編をもたらした。Dellが670億ドルを叩いてEMCを買収すると発表したのは2015年、ライバルHPEは2014年にPCのHPと法人向けシステムのHewlett Packard Enterprise(HPE)に分社化を発表した。

2022年には従量課金が占める割合は15%に拡大

Dellが今回発表したDell Technologies On Demandは、クラウド時代のハードウェアベンダーがビジネスモデルを考慮した1つの解だろう。サーバー、ストレージ、スイッチなどがすべて構成済みのPowerOneとDell Technologies On Demandを組み合わせることで、自社にシステムを持ちつつパブリッククラウド感覚でリソースを消費できるようになる。

文・写真=末岡洋子

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