挑戦する人と挑戦する企業をつなぐ、Forbes JAPAN 初の採用ブランディング

Spready株式会社 柳川裕美(左)と佐古雅亮

執行役員が設計した人事制度の壁打ち相手から、知的財産に詳しい法務のアドバイザー、スクールの運営ボランティアまで。 

ニーズが細かく、かつ共通点がなかなか見つからないこれらの人材は社員でも業務委託でもない。人づてに紹介された社外の人間なのだ。そして社員やその友人のつてを頼って見つけたのではない。間を取り持ったのは、赤の他人である。

この「縁つなぎ」の仕掛け人は2018年に創業したスタートアップ企業、Spready(スプレディ)株式会社。「六次の隔たり」と呼ばれる仮説をご存知だろうか。6人を介せば世界の誰とでも会えるという理論だが、同社が目指すのはその上をゆく「Spreadyさえ介せば誰とでも出会える」世界だ。

彼らが描く、人と組織のあたらしいつながり方、それが社会にもたらす価値。創業者の佐古雅亮、柳川裕美が描く美しい未来に迫る。

ビジネスの中心は企業、という常識を疑う時代だ

紹介と聞くと、気心の知れた友人や同僚を介して行われるのが普通だが、もしその制約が取り払われて、あらゆる人に「こんな人を知っていたら紹介して」と頼めたら。自分と知人だけで構成するよりもはるかに壮大なネットワークが街中、さらには日本中、世界中に張り巡らされ、自身の交友関係には存在しない人にだって会える──。

そんな未来を描く二人の起業物語は人材紹介エージェントと企業の採用担当者という立場での出会いからはじまった。

当時、採用担当だった柳川の悩みは、会いたい人に会うためのコストの高さ。多大な資金や労力をかけた求人媒体やイベントでも、どんな人が来るかは蓋を開けてみないと分からない。

そのソリューションなら人材紹介サービス、と思った人も少なくないだろうが、人材紹介会社の採用エージェントとして10年ほど活躍していた佐古は、うーんと笑いながら首を傾げる。

「ある時から人材紹介だけでは問題を解決できなくなると思っていました。今、人材の流動性が高まり、企業と個人のかかわり方に多様性が生まれています。たとえばプロジェクトごとに離散集合するギルド型組織のように、もっと自由に組織と人が交わるべきですし、人が出会う中で偶然何かが生まれることだってある。転職という行為・選択自体が、もう手段の1つでしかないと考えるようになったのです」



佐古が引き合いに出すのは、米国の人材市場。「1人あたりの平均転職回数が15回。人材流動性が高く、LinkedInなどを通じて企業と個人がカジュアルにつながりを持っている」と話す。日本の平均転職回数は3.5回。米国と比較するとまだまだ少ないが明らかに増加傾向にあり、かつてのような終身雇用が常識ではなくなりつつあることが読み取れる。

「これまでビジネスやプロジェクトの中心は、間違いなく企業という単位でした。でもこれからは、前述のギルド型組織やオープンイノベーションなど、企業に縛られない形式のものが台頭してくるはず。だからこそ、もっと流動的に人と組織が交わるような、“人と組織のあたらしいつながり”を促進することで、社会を前に進められると確信しています」

とはいえ、このあたらしいつながりは、HR業界との利益相反にも繋がってしまう。企業と個人が転職以外の方法で交わることは、究極的には人材紹介サービスの存在意義を奪ってしまう。

悩んだ末、佐古は選んだ。自身のビジョンの追求を。

「イノベーションには現状の延長線上にあるものと、破壊的なものがあります。前者は大企業のリソースを使うべきですが、破壊的になるほど既存のモデルで成功している大企業とは相性が悪くなる。でもそれをやらないと日本は変わらないし、2021年以降や次の景気後退など、そういうことを考えると時間がないんです」

質の高い出会いを生み出すカラクリは、築き上げた“信頼”

Spreadyの創業は佐古の思いが起点となった。そして、その意志を形にしたのが柳川だった。

このサービスにはスプレッダーと呼ばれる紹介者が存在する。企業が「こんな人材と繋がりたい」というニーズをサービスにアップし、紹介者たちが企業に対して、自分の知人を推薦するような仕組みを考えてもらえるとわかりやすいだろう。

その登録数は2019年9月末時点で650人。求人サイトを含む、従来のマッチング系サービスの登録者はいわゆる企業の顧客だが、Spreadyに登録しているのは、会いたい人を紹介してくれる人、いわば仲間だ。

1人のスプレッダーに100人のつながりがあると仮定して、650人×100人、現時点だけで6万5000人のネットワークが形成される(この時代に100人だけしかつながりがないことは、むしろ珍しいだろう)。これがSpreadyの独自性であり、可能性の大きさだ。

ちなみにスプレッダーには誰もがなれるわけではない。登録には必ず、社員が面談を行っている。「営業や採用など、どの場面でも間に信頼できる人が入ると、すぐにつながりができるんです。Spreadyではその信頼をプラットフォームが担保しています。だから審査もあるのです」

それだけ信頼担保に時間をかけているにもかかわらず、1年足らずで650人もどうやって集めたのか。その鍵は柳川の存在だ。彼女の周囲には信頼関係で手伝ってくれる人が多く、彼女ならばと多くの人間がスプレッダーとして参画してくれたのだ。まさに柳川のソーシャルキャピタルの高さがサービスの礎を築いた。 



Spreadyが開拓する“人と組織のゆるいつながり”市場


Spreadyを利用する企業は、冒頭のような壁打ち相手や特定分野の専門家といった多様な人材を、雇用ではない形で募ることができ、それを見たスプレッダーが適した人物をつないでくれる。 

見ず知らずの誰かが適した人材をスポットで紹介してくれるというのがこのサービスのユニークさだが、雇用という形式はとらないというのが佐古のポリシーだ。

「我々のミッションは、『やりたいに出会い続ける世界をつくる』こと。組織でも個人でも、やりたいことって最初は思いつきですが、その解像度を上げる体験が必要です。解像度を上げるためにできること、それが、人と組織の新しいつながりを生むことなのです」

組織の視点では、“ふわっとした”アイデアの段階で頼れる人の存在は、実は貴重だ。専門性を持った人に話すことで前に進むプロジェクトも少なからず存在する。また、個人の視点では、業務や転職以外で企業とかかわることはほぼない。だが企業との“ゆるい接点”を持つことができれば、それがキャリアの転換点になるかもしれない。

彼らの哲学は課金体系にも現れている。一人に会うごとに課金される従量課金型の方が利益が出るのだが、つながりを増やすという思想に反するため、あえて月額の定額制を採用している。また、募集する人の職階などで費用が変わることもない。それは「スプレッダーにとっては、社長でも学生でも、大事な友人・知人を紹介することには変わらない」からだ。

企業という枠を超えた“人の集合体”が、社会を動かす中心になる。それを加速させるつながりを増やしたい。そんなSpreadyの目下の課題は、「この概念自体の浸透」だという。紹介自体は昔からあるが、Spreadyが切り拓くのは“人と組織のゆるいつながり”という新たな市場。挑戦はまだ始まったばかりだ。

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