同社の事業部門のひとつ「ウェアラブル、ホーム＆アクセサリ（Wearables, Home and Accessories）」カテゴリーにおける売上のすべてが、Apple WatchとAirPodsによるものというわけではない。だが、2019年度の第1から第3までの3四半期でこのカテゴリーが得た売上180億ドルのうち、大半を占めているのは、おそらくこの2つの製品だ。
iPhoneが同じレベルの売上額に達したのは2010年度。つまり、iPhone販売開始後の3年目だった。ちなみにこの額は、フォーチュン500で言えば、マクドナルド（149位）や、半導体大手ブロードコム（150位）の売上とほぼ同等だ。
アップルのサービス部門は、シスコと同規模に
アップルのサービス部門の売上は、2011年度は30億ドル足らずだったが、2019年度には460億ドルに上る見込みだ。クックはまた、2020年のサービス部門の売上目標として、約500億ドルを掲げている。500億ドルとは、iPhoneの2011年度、つまり発売開始から4年後の売上額だ。
サービス事業は、ハードウェア事業より利益率も高い。2019年4～6月期の売上総利益率は、サービス事業が64%だったのに対し、ハードウェアは30%だった。つまり、サービス事業がハードウェア事業の営業利益に追い付くためには、半分の速さで成長すれば済むわけだ。
世界を席巻するハードウェア製品を世に送り出すことに比べれば、サービス事業の構築は、決してセクシーではない。とはいえ、年間売上が数十億ドルだった事業規模から、フォーチュン63位レベルまで拡大させた功績は大きい（64位はシスコで、売上は490億ドル）。
数字で見る成果
大半の人は、クックがCEOに就任してからの8年間で、同社株価が年平均で20%の成長を見せたことと、同社の時価総額が3500億ドルから1兆ドルを超えるまでになったことを見落としているようだ。アップル株の利益率は、S&P500とナスダックの16%を容易にしのいでいる。
