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2019.08.31

学校で「パーソナルファイナンス」を教えるべき5つの理由

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・世帯の38%がクレジットカードの負債を抱えている──負債額の平均は1万6048ドル。金利は平均16.47%だ。クレジットカードでの借り入れと高金利の危険性、完済することの重要性を知っておくことが重要だ。

・ 成人の33%が、退職後に向けての貯蓄を全くしていない──大半の人は退職時までに(その後の生活が30年間と考えれば)、100万ドルを用意しておく必要があるとされている。貯蓄ができていないことは、重大な問題だ。

退職後に向けた貯蓄に関する最も重要なルールは、早い時期に始めるということだ。だが、実際にそうする人はほとんどいない。複利と時間の重要性を教えられていないからだ。

4. 金融リテラシーは生活を健康的にする

調査ではミレニアル世代の回答者の51%が、パーソナルファイナンスに関する知識が不足しているために、お金の面で不利になっていると感じていると答えた。これに対し、同じように考えているZ世代は43%、X世代以上は26%だった。

このように答えた人たちの考え方は正しい。パーソナルファイナンスの知識があることには、次のようなメリットがある。

・貯蓄の習慣が促される──あなたの子供が大学を出てすぐに貯金を始めたら、どのような将来になるだろうか。私たちの全員がそうしていたら、どのようになっていただろうか?

・予算を立てることで、自覚と責任感を持てるようになる──予算を立て、それを積極的に管理しながら生活している人は、支出に関してより良い決断ができる。

・クレジットスコアにプラスの影響が出る──お金に関する賢明な決断は、その人の一生に影響を及ぼすクレジットスコアに有利に働く。これは、就職、クレジットカードの申請、アパートの賃貸契約、住宅や車の購入、保険の加入、さらには電力会社との契約までにも関わる。

5. 学校で教えなければどうなる?

調査結果では、多くの米国人がお金に関するアドバイスや情報を学校以外から得ている。回答者の41%は、独学で知識を蓄えたと回答。37%は両親から教えてもらったと答えた。教師から学んだという人は、わずか12%だ。

編集=木内涼子

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