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世界38カ国、800万人が愛読する経済誌の日本版

WOKRMILL with Forbes JAPAN ISSUE 05 発刊記念イベント

オフィス家具メーカーのオカムラとForbes JAPANが共同製作する、「働く」を様々な視点から探求する雑誌『WORK MILL with Forbes JAPAN』は、2017年からこれまで計4冊を発刊。

過去号では「幸せな働き方」のヒントを探りにデンマークを訪れたり、テクノロジー主導ではないイノベーションのカタチを探りにロンドンのクリエイティブシーンを取材したり、最先端のブランドビジネスを探りにアメリカを訪れたりしてきた。

そんな欧米諸国での取材を通じ、各企業のキーマンはみな日本の思想や価値観、特に禅の思想に対して影響を受けていたり、リスペクトを持っていることが分かった。

日本では多くの人々がシリコンバレー式イノベーションの生み出し方や、「競争」「成長」といった価値観に注目し追随を図ってきたが、実は足元を見つめ直せばビジネスや働き方に活きる素晴らしいヒントが落ちているのではないか。イノベーションを起こす新しい発想や考え方は、必ずしも欧米諸国から輸入されるものではなく、私たちの身近にあるものなのではないだろうか。

そんな問いから、今回は東アジアに目を向け、韓国、台湾、中国、そして日本の「らしさ」とは何か、「アジア的働き方」とは何かを取材を通じて探った。

企画の出発点は「日本が持つ価値や“らしさ”の再発見」だったわけだが、取材しているうちに韓国や台湾、中国から日本が学ぶべきことも多いことに気がついた。

例えば台湾の「誠品書店」という書店。蔦屋書店のロールモデルになったと言われる同所を訪れたとき、人々がお店の床に座り込んで読書をしている様子を目の当たりにした。日本ならあり得ない光景だが、なんと書店自体もそれを歓迎している。誠品書店では、本を売ることよりも「読書の文化をつくる」ことを大切にしているからだという。


台湾の誠品書店

文化の醸成をビジネスを通じて行う企業は他にもある。シェアサイクルの台湾大手である「YouBike(ユーバイク)」は、台湾にシェアサイクルの文化を根付かせようとしている。創業者である劉金標(りゅう・きんひょう)氏は、ロードバイクメーカー「GIANT(ジャイアント)」の創業者でもあり、2017年には外国人叙勲で旭日中綬章を授与された人物だ。

電動スクーターのスタートアップ「Gogoro(ゴゴロ)」も、同様にシェア文化の醸成を図る。ゴゴロはバイク自体ではなく、バッテリーをシェアするモデル。台湾全土に1300カ所以上のバッテリー交換所を、都市部では500メートルごと、郊外では2〜5キロメートルごとに設置している。18年にはヤマハと提携し、さらなる拡大を目指す勢いのある企業だ。

当然、国や地域によって様々な文化や価値観がある。台湾以外の韓国、中国、そして日本の企業やキーパーソンの取材を通じて、単なる経済的な側面以外の部分で我々が学ぶべきものが多分にあることを取材を通じて知ることができた。

発刊記念イベントを開催

本書の巻頭では、星野リゾート代表取締役社長の星野佳路に単独インタビュー。他にも、現代アートが店舗中にディスプレイされている韓国のアイウェアブランド「ジェントルモンスター」や、クモの糸を人工合成しサステナブルな素材を生み出す「スパイバー」など各国の企業やキーパーソンを取材した。

詳しい記事については、10月3日(木)に発売される『WORK MILL with Forbes JAPAN ISSUE 05』をぜひご覧いただきたい。

また、本書の発刊を記念し、10月9日(水)には「FUTURE WORK STYLE SESSION 2019 AUTUMN」を開催する。 本号内のテーマに合わせた豪華スピーカーたちが登壇予定。毎回人気の本イベント、お申込みはお早めに。

「WORK MILL with Forbes JAPAN ISSUE05」
FUTURE WORK STYLE SESSION 2019 AUTUMN 〜アジア的働き方〜



日時:2019年10月9日(水)16:30〜18:30(予定)
時間:16:00 開場 16:30 開始 18:30 終了(予定) (19:00〜20:30 ネットワーキング懇親会(予定))
会場:赤坂インターシティコンファレンス/Open Innovation biotope “Sea”(オカムラ)
主催:Forbes JAPAN/株式会社オカムラ
協賛:東急リバブル株式会社
テーマ:ASIAN WORKSTYLE 「アジア的」働き方 (仮)

特別ゲスト:原田英治 英治出版代表取締役
(他、出演者随時更新予定)

※イベント及びネットワーキング懇親会は応募多数の場合、抽選となります。
※内容は予告なく変更となる場合があります。予めご了承下さい。

文=Forbes JAPAN編集部

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