I cover side hustles, millennial career trends and entrepreneurship.

(Hero Images/by Getty Images)

給料が高いだけでは、人材を引きつけ維持するのに十分ではないようだ。競争が激しい現代の求人市場では、企業は従業員のやる気や幸福感、生産性を保つ仕事環境を作り維持するため、期待をはるかに上回る対応をしなければならない。

従業員と管理職のコミュニケーションを支援し、より効果的な協働を促す革新的なプラットフォーム「bob」を運営する人事管理サービス「Hibob」が先日実施した調査では、就職希望者が応募している企業に現在雇用されている従業員が自分の役割に満足しているように見えない場合、就職希望者の69%が内定を再考すると答えている。

同社のロニ・ゼハビ最高経営責任者(CEO)は「粗悪な企業文化と従業員の不満を理由として、就職希望者の3分の2以上が離れている」と述べた。「福利厚生面で人気のトレンドは生まれては消えていったが、企業文化と機会は従業員の満足度を左右する重要要素で、協働と生産性を支えるものだ」

管理職、あるいは企業のリーダーとして従業員をやる気にさせるため考えるべきことは次の3つだ。

1. 成長の機会を与える

求職者が持つ優先事項の一つは、明確な成長の機会だ。従業員の56%は、成長の機会が給与より重要だとしている。また、現代の労働者の50%以上は現在の仕事に不満を持っているため、企業側としては競争力のある給与を与えるだけでなく、オファーを現代の労働者のニーズに合わせることが必要だ。

一部の企業では、従業員が自分の時間に見ることができるインターネット上のリソースライブラリーを用意している。また、従業員が社外で講座を受講しスキルを開発できるよう、費用を出してくれる会社もある。どのような機会であれ、リーダーが従業員に成長のチャンスを与えればチームは優秀な成績を残すだろう。可能な場合には必ず、こうした機会を作るように努力しよう。そうすれば、生産性やチームの士気、離職率の改善などの効果があるはずだ。

2. 柔軟性を持つ

現代の新たな経済では、仕事と生活の間の境界線はこれまで以上に流動的になっている。求職者は自分が理想とするワークライフバランスを心に留め、提供されている休暇日数(45%)や潜在的な通勤距離(35%)を重要要素として考慮している。上限なしの有給休暇を与えるにしても遠隔勤務の選択肢を与えるにしても、こうした懸念に対処することで従業員はより優れたワークライフバランスを達成できる。

翻訳・編集=出田静

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