キャリア、求職活動及び労働人口の中のミレニアル世代について執筆

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毎朝起床して職場へ出勤し、無駄な会議に数時間を取られ、自分の席では質問や招かざる客が次々と押し寄せる──。オフィス生活は以前から変わってしまった。それも主に悪い方向へ。

キャリアコーチとして私は、今の仕事に満足していないクライアントと多く接してきた。クライアントからは「自分は今の仕事を辞めて、全く違うキャリアに進まなくては」という声をよく聞いた。しかし大抵の場合、問題は今の仕事内容ではなく、そのやり方だ。

仕事環境を改善し、社員に辞めたいなどと思わせないためには、遠隔勤務を許すのが非常に効果的な策のひとつだ。

以下に、将来へ向けて成長を目指す企業が遠隔勤務を導入すべき3つの理由を挙げる。

1. 採用できる人材の数が増える

企業は人が作るもの。最良の人材を得たいなら、採用の対象範囲を世界に広げる必要があるだろう。

グローバル・ワークプレース・アナリティクス(Global Workplace Analytics)の報告書によると、米国では従業員の85%が仕事の少なくとも一部をリモートで行うことを希望し、半数が少なくとも部分的に遠隔勤務の可能な仕事に就いている。

優秀な人材は、自分の要望に応えてくれる企業を魅力的に思うだろう。さらに、そうした人が生活費の安い場所に暮らしていれば、優れた人材を低コストで確保できるかもしれない。

採用の際にしばしば厄介な障壁となるのが、転居だ。家族を連れて国を横断したくない人は多い。遠隔勤務の導入により転居問題は軽減でき、企業側の負担する転居補助費用も抑えられるだろう。

居住地を限定して採用するのではなく、居住地にかかわらず能力によって人材を採用しよう。

2. コスト削減と環境対策になる

通常、諸経費の70~85%は従業員関連費が占める。遠隔勤務者が増えれば、経費削減に直結する。

多くの企業が、ジムや食事補助、モチベーションを上げるためのイベントなどの福利厚生に多くの予算を割いている。リモートで働く従業員が増えれば、勤労意欲を損なうことなくこうした出費を削減できるのだ。

オフィスで働く従業員が減れば、会社の物理的なスペースを縮小でき、空調や電気、照明にかかる費用の節約にもつながる。こうした光熱費の削減は、企業のサステナビリティー(持続可能性)を向上させ、環境に与える影響を軽減できる。

さらに、通勤が生む排ガスについても考えてほしい。ある調査によると、米国の一般的な従業員が費やすガソリン代は週に10~25ドル(約1100~2700円)で、中には50ドル(約5400円)を超える場合もある。

編集=遠藤宗生

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