I cover retail, fashion, consumer behavior and consumer products.


データ分析に基づくコンサルティング・サービスなどを提供する米シグナルズ・アナリティクス(Signals Analytics)によると、メンタルヘルスはウェルネスの関連業界、中でも食品・飲料業界おいて特に注目を集めているという。

デトックスとリラクゼーションの効果があるヘンプ(大麻と同じアサ科の植物)や炭を浸出させた水を使ったドリンクは、新商品が次々と発売されている。また、古くから知られている成分のマグネシウムは、睡眠の質を高める効果があるとして、販売が急速に拡大している。

利用者の増加が続くソーシャルメディアには、プラスとマイナスの両面がある。10代のうち、ソーシャルメディアによって自分が「審査されているように感じる」という人は45%。利用によって「自分自身に対する評価が下がる」という人は38%となっている。一方、55%という高い割合の人たちが、ソーシャルメディアからサポートを得ることもできると考えている。

企業にできること

うつ病に苦しんでいるのは、10代の若者たちだけではない。世界保健機関(WHO)によれば、うつ病と診断された人は世界全体で、2005~15年の間に18.4%増加している。

企業は快適さをもたらす製品の提供によって、不安障害を抱える人たちを支援することができる。テクノロジーは不安障害という問題を引き起こす一方で、解決策を提供することが可能だ。

例えば、バーチャル・リアリティ・セラピーやメンタルヘルスの専門家とのオンラインチャットによるセラピー、そうした専門家を支援するための人工知能(AI)を使ったソリューション、その他の技術が数多く開発されている。

思慮深いブランドは、明るい未来を現実にするため、それぞれに役割を果たしていくことができるだろう。

編集=木内涼子

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