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だが、再建を目指す企業の事業に解決不可能な根本的な問題があれば、それは別の話だ。それほど熱心な投資家は現れないだろう。リスクを取ることに、あまり関心を持てないからだ。

そうなれば、その企業には倒産のもう一つの形である「清算」の現実味が増すことになる。再建とは異なり、清算すればその企業は消滅する。

バーニーズは「終わる」のか?

世間一般も資金の貸し手も投資家も、老舗小売店が一夜にして姿を消すことには、すでに慣れている。バーニーズがもう終わりだと言っているわけではない。だが、終わりが近づいていたとしても、衝撃は受けない。

バーニーズの旗艦店が入る建物の持ち主には、賃料を引き下げるべき大きな動機はない。すぐ近くにあった同程度の大きさのビルは少し前、高級コンドミニアムに建て替えられた後、高額で売却された。同社が賃料の支払いをやめたいと言えば、このビルも建て替えることができる。家主としては、引き留めたい理由は特にない。

バーニーズが多額の負債を抱えていたとしても、債権者がそれを引き継ぐ可能性はある。ただし、事業が傾いている企業に投資したいと考える人は多くはないだろう。そして、新たな投資がなければ、より適切で高度なテクノロジーを持つ新興企業と競うために必要な取り組みを行うことは難しくなる。

いまや、多くの人がバーニーズのような百貨店の存続可能性を疑問視している。次に再建を果たした後、直面する数々の問題を解決するための「妙薬」を見つけることができなければ、バーニーズにとっての終わりは本当に近いかもしれない。

編集=木内涼子

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