3. 割安の旅行プランを用意する
出張が難しい職務の人には、割安の旅行プランや割引を提供することで、旅を奨励するとともに、休暇をうまく活用する支援ができる。航空会社やホテルと提携すると良いかもしれない。
会社に一定期間勤務した従業員にこうした福利厚生や割引を提供することができるかもしれないし、パフォーマンス目標を達成した従業員にこうした報酬を与えることも可能だ。そうすれば、従業員にとってはやる気の源となる。
旅のように、何か楽しみにできるものを持つことで、従業員は仕事に専念し続けられる。人は何か楽しみにしていることがあり期待感を持っていると、規律正しくなり、集中力とやる気を持てるということが研究から示されている。
雇用主の感覚とは逆に、休暇を取って仕事から離れた従業員は、リフレッシュして生産的な状態で帰ってくる。割安の旅行プランを提供することはユニークな戦略であり、活用している企業は多くない。
4. セルフケアの機会を提供する
ミレニアル世代がより多くの旅の機会を求めている理由の一つは、仕事の要求やストレスが増えて燃え尽きにつながっていることにある。従業員がストレス解消できる機会を増やすことで、旅と同じ効果を得られるかもしれない。
多くの企業は従業員ウェルネスプログラムを活用しており、その中にはジム会員費の割引などの特典が含まれていることが多い。また、職場での瞑想（めいそう）プログラムも効果的かもしれない。瞑想プログラムを取り入れる職場では、ストレスが緩和され、生産性が向上することが研究から分かっている。マッサージやスパの日などのストレス解消法に加え、瞑想を含むウェルネスプログラムを取り入れると良い。
人々の間で高まる旅行願望を満足させるには、追加で余暇の時間を与えるか、従業員が確実に余暇の時間を取れるようにすることが当然の選択肢となるが、職務によってはそれができないかもしれない。従業員が休暇や余暇のメリットを享受できるような代替的な機会を作ることは、生産性向上とやる気の維持につながり、ミレニアル世代の労働者を維持する上でも効果的かもしれない。
