挑戦する人と挑戦する企業をつなぐ、Forbes JAPAN 初の採用ブランディング

「幸せをリデザインする」「働き手のLTV(Life Time Value)を最大化する」

メンタルヘルステクノロジーズとその子会社であるAvenir(アヴェニール)のミッションとビジョン、そして事業内容には、「働き方改革」に関連する言葉が躍る。

しかし両社が、ただ時代の表面をなぞった、一過性の事業でないことは代表である刀禰(とね)真之介から聞く、社名への思いから見てとれる。

「メンタルヘルステクノロジーズは、IT・AIの技術力を駆使しながら“精神疾患を予防する仕組み”を提供する企業。聞いてすぐに事業内容が分かってもらえるよう、あえて“メンタルヘルス”という一語を入れました。

Avenirは、“未来”の意味を持つフランス語から由来しています。医療機関と医師、企業と産業医のマッチングから、従業員の心の健康を支えるサービスを目指しています」

自らが実現したいことを乗せて「名は体を表す」を目指す覚悟の表れである。

様々な企業で培った経験が刀禰にはある。そして、経験して“しまった”過去が刀禰にはある。

彼の過去を紐解く前に、同社の事業について詳しく紹介していこう。

“働き方改革”という言葉が存在しない時代に事業を開始、シェアを得る

メンタルヘルステクノロジーズとAvenir(アヴェニール)。両社は互いになくてはならない、いわば車の両輪のような事業を成している。

まず、メンタルヘルステクノロジーズ社の説明をしよう。同社が2011年から行なっているのが、医学会向けの電子書籍『KaLib』。学術雑誌の製作全般を本業とする杏林舎と共同で運営している。このサービスは、現在、全国に約32万人いる医師のほぼ半数である15万人以上が利用しており、そのデータベースに基づいた医師マーケティングなども行なっている。

そして近年スタートさせたのが、厚生労働省が唱える「4つのメンタルヘルスケアの概念」に基づいて開発された『ELPIS』。

「会社が対策するのがベストですが、従業員の方自身もセルフケアが求められる。また、気軽に相談できる場所も当然、必要。そこで、“学び”と“相談”の2方向からメンタルヘルスケアの場を提供しているのが、この『ELPIS』シリーズの特徴です」

ここで構築した臨床医のデータベースを活用し、企業に顧問産業医の紹介や医師のキャリア支援を手がけるのがAvenir社。

近年の精神疾患者増加に加え、2019年4月より順次施行されている『働き方改革関連法』の項目概要として掲げられたことにより、さらに注目を集めるのが産業医。だが『Avenir産業医』は、開始からすでに3年以上が経過しており、現在、約1300もの事業場が利用している。

そう、刀禰は「働き方改革」の必要性が叫ばれる以前から、産業保健事業への参入を果たしていた先駆者なのだ。

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