最も検索数の増加が見られた「柔軟な働き方」関連の検索ワードは「時短」。6年間で10.4倍に
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6年間でもっとも検索数が伸びた検索ワードは「時短」で940.6% （10.4倍）であった。政府主導の「働き方改革関連法」の1つの残業時間規制や、企業による育児や介護との両立可能な時間帯導入などが、求職者の検索増加の要因と考えられる。
検索数の増加が2番目に顕著だった「テレワーク」は727.7% （約8倍）の伸びを見せた。情報通信技術 （ICT）の活用により時間や場所にとらわれない働き方である「テレワーク」は、2020年東京オリンピック開会式が行われる7月24日を「テレワーク・デイ」と定めるなど認知活動が幅広く行われている。
子供を持ちながらでもパソコンによって家からでも働けると女性層にも幅広く使われているように、新たな働き方への社会の関心の広がりがみられるような結果となった。
たった6年のうちに人々の働き方に対する意識は著しく変化し、新たな働き方を模索していることが今回明らかになった。日本の伝統的な働き方である終身雇用から転職が盛んになるなど改革の流れも少しずつ見られることから、令和時代では「柔軟な働き方」も企業選びの新たなスタンダードとして捉えられるのではないだろうか。
「働き方改革関連法」によって、人々が働き方の変化を実感できるかに注目が集まる。よりよい働き方を日々模索する求職者は「働き方改革」にどのような興味を持つのだろうか。
