米カリフォルニア州サンディエゴに本社を置く同社は、工場や倉庫、店舗内でカートなどを自律走行させることができるソフトウエア、「BrainOS」を搭載した概念実証（POC）のための搬送ロボットを公開した。来年前半の商業化を目指している。
ブレインの共同創業者で最高経営責任者（CEO）のユージン・イジケヴィッチはフォーブスの取材に対し、発売するのは自身がBrainOSによって自律走行を可能にしたいと考えている何種類ものロボットの一つだと述べた。
同社はベンチャーキャピタルからこれまでに1億2500万ドル（約139億円）を調達。それによってBrainOSの開発を行ってきた。計算論的神経科学が専門の学者だった51歳のイジケヴィッチは、「ごく短期間のうちに何百ものロボットをつくることが夢だ」と語る。
「1年に1つの製品を発売するペースでは、夢がかなったとはいえそうにない。私はすごくせっかちなんだ」
市場は大規模
ブレインは昨年、米小売り最大手のウォルマートが同社のOSを搭載した床洗浄機360台の導入を決めたことで注目を集めた。業務用清掃機器の市場は大きく、世界全体では年間およそ50億ドル規模と推定されている。
業務用清掃機器を開発するその他の企業には、フォーブスが3月に紹介したカナダのスタートアップ、アヴィドボッツ（Avidbots）などがある。トロント近郊に拠点を置く同社は、空港やショッピングセンターで利用される自動清掃ロボットを一から作り、すでに数百台を販売している。
一方、ブレインはロボットを生産するのではなく、搭載することで人間が操作してきた従来の機械を自律的なものに変える人工知能とコンピュータビジョン・システムを使ったOSの開発を手掛ける。
同社は業務用の床清掃については、ソフトバンクロボティクスのほか、ニルフィスクやテナントカンパニーなどの業界大手と提携している。搬送ロボットの分野でも、同様の戦略を通じて事業を拡大していきたい考えだ。ただ、イジケヴィッチは今のところ、提携の可能性がある企業の候補を明らかにしてない。
