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クリエイティブは自由に、ルールは暗黙の了解で厳守

とはいえ、事業をはじめた当初は、日本の情報を発信する場はYouTubeがベストだとはまだ確信を持っていなかったとオカノは語る。YouTubeで動画を作りつつ、自分の近しい友人が見てくれるfacebookを通じて動画を発信し友人の反応をみた結果、友人からの反響が高かったことからYouTubeが最適であるという結論に至った。

日本の良さは、ニンジャやサムライといったテンプレートの枠を超えたところにたくさんあるという事実を広げていくために、facebookとYouTube向けのコンテンツで発信していくこととなった。そこからオカノは日本の旅に強いインフルエンサーとして活動することになる。

しかし、海外発のYouTuberとなると思い出されてしまうのが、海外YouTuberが日本で過激な動画を撮影して炎上した事件だ。Tokyo Creativeでは欧米式のマネジメントを採用しており、クリエイティブに関してはクリエイターを極力コントロールせず、その代わりに日本の文化を傷つけるような、Tokyo Creativeのブランドを傷つけるような行為は暗黙の了解として厳守しているという。

「郷に入れば郷に従う、という思想の元にクリエイターたちとコンテンツを作っています。日本に住み、日本が大好きでその魅力を海外に伝えたいと思っている外国人だからこそ、日本の奥ゆかしさは理解しています」(オカノ)



クリエイターが感じた、ありのまま日本を伝えたほうが海外の視聴者により刺さるコンテンツになるため、ガイドラインを固めすぎるのはなかなか難しい。しかし、日本に住んでいるクリエイターであり、日本のイメージを発信するコンテンツを作っている、かつ日本の公共施設で動画を撮っているということをやはり意識しなくてはならないため、その認識ができていることを条件にクリエイターはTokyo Creativeに参加している。

日本人も知らない「Nippon」を世界の片隅まで!

日本がインバウンド市場の目標として、2020年までに4000万人、2030年までに6000万人の訪日観光客数を掲げている。現状の内訳として、85%の訪日観光客はアジア圏からであり、より今後インバウンド市場の拡大するためには欧米諸国からの観光客数の増加が必須となる。

「欧米からの観光客をもっと増やしていくために、アクティブに旅をしている20代から30代の若い方に訴求していくべきです。そしてその世代は主にソーシャルメディアから情報を得ることが多い。最新のトレンドの情報を得て、旅の目的地を決めるような人が、Tokyo Creativeのクリエイターたちにとってのターゲットになっています」(オカノ)

また、オカノによると欧米の旅行者と地方の観光地は相性がよいという。欧米では旅行のスタイルとして、レンタカーを借りて各地を回るロードトリップスタイルも多い。そうした視点をうまく組み合わせ、うまく発信してあげることで、今まで日が当たらなかった地方の観光地やプロダクトがフューチャーされることも珍しくないそうだ。

東京、大阪、京都ではすでに溢れてしまいそうなほどの観光客が訪れている一方、ポテンシャルが十分あるにも関わらず、地元の人が気付いていない、もしくは情報発信が上手く出来ていないな地方自治体が数多く存在する。そうした自治体の魅力を、影響力のある外国人インフルエンサーが情報を発信することで、世界中にその魅力を知ってもらい、最終的には地方をもっと盛り上げていきたいとオカノは考えている。

知られざる日本を世界に発信したい、というのがTokyo Creativeモットーだ。日本の地方について知ってもらうため、そして世界中のフォロワーが持つ「日本の誤解」を解くためのインフルエンサーマーケティング、そしてTC LEARNをさらに展開していく予定だそうだ。

文=大木一真 写真=Tokyo Creative提供

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