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組織行動ジャーナル（Journal of Organizational Behavior）に掲載された2009年の論文では、新入社員を調査した結果、給料を交渉した人は初任給が平均5000ドル（約55万円）上がっていたことが分かった。45年以上のキャリアの中で毎年5％の昇給があると仮定すると、初任給を4万ドル（約440万円）ではなく4万5000ドル（約500万円）にするよう交渉すれば、生涯の収入が75万ドル増える計算になる。
これほどの大金を見逃す人はもちろんいないはずだが、現実には見逃してしまっている人が多い。雇用情報サイトのジップリクルーター（ZipRecruiter）が行った2018年の年次求職者調査によると、多くの人がこの間違いを犯し、最初に提示された給与を承諾していた。同調査によると、回答者の64％は前回転職した際、提示された報酬をそのまま受け入れていたのだ。
若い回答者ほど最初に出された給与を受け入れる傾向が高かったが、仕事の経験が豊富な45～54歳の求職者の間でさえも、59％の人が最初に提示された給料を受け入れたと答えた。
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女性になると、給与を交渉した人はさらに少ない。最後に転職した際に初任給アップを交渉した人は、男性40％に対し女性はわずか31％だった。また、過去に内定を断ったことがある人は、男性が47％だったのに対し女性はわずか39％だった。
過去の経済的混乱の間にこうしたデータが出ていたのであれば納得できるだろう。現在とは考え方が異なり、出た内定を受けるのが普通だったからだ。しかし、米国の現在の失業率は3.7％と、過去50年近くの間で最低だ。求職者は以前と比べはるかに交渉しやすい立場にいるのに、なぜほとんどの人が最初に提示された内定条件を受け入れているのだろう？
