カナダのマックギル大学で科学社会室ディレクターを務めるジョゼフ・シュワルツは、米公共ラジオNPRに対し、有機食品でも従来型食品でも、食品に含まれる微量な残留農薬が健康に対し大きなリスクをもたらすという証拠はほとんどないと述べている。一方、農場労働者や農産物包装業者はより頻繁に多量の農薬にさらされるため、高い健康リスクが生じる。
農家では、有機栽培と従来型栽培の枠を超えた害虫駆除の代替策が実践されている。多くの農業従事者は、必要なときだけ分別のある方法で農薬を使用する総合的病害虫・雑草管理(IPM)と呼ばれる害虫予防戦略を活用している。
全ての殺虫剤が同じではない。合成か天然かにかかわらず、全ての化学物質にはメリットとデメリットがあるため、殺虫剤を使うかどうかの議論は複雑になり得る。害虫処理を行わなければ食品廃棄などの大きな損失がもたらされる可能性もあるので、殺虫剤を使わない食品にも多くのリスクが存在する。