2名は今後、プラダ社内でダイバーシティ向上のための助言を行っていく。同社はさらに、ファッション業界における包括性のギャップを狭める試みを進め、人種の多様性を念頭に置いたインターンシッププログラムなども始動させるという。
黒人ビジネスリーダー向けメディアCultureBanxは、プラダがここ数年、ファッション業界の競争の高まりの中で、競合のLVMHやケリング傘下のブランドに敗退していると報じていた。
プラダの売上は2014年から下落が続き、昨年になってようやく上昇に転じていた。昨年の上半期の売上は前年同期比で9.4%の上昇で、純利益は1億2340万ドル（約137億円）に達していた。同社は外部のEコマース企業とも連携を深め、2020年までに売上の15％をオンライン経由にしたいとの意向も示していた。
しかし、ファッション業界での人種差別に関わる問題は根が深い。業界のトップの大半を白人が占めており、黒人コミュニティとの間には距離がある。
先日はグッチが、ECサイトで販売していたニット製品「バラクラバジャンパー」が黒人差別的であるとの非難を浴び、販売を中止した。同社の親会社ケリング会長のフランソワ・アンリ・ピノーは「ダイバーシティは、我が社の今後の発展において、非常に重要な位置を占める」と述べた。
グッチは近年、ヒップホップカルチャーに接近する動きを見せており、昨年はニューヨーク・ハーレムの伝説的テーラー、ダッパー・ダン（Dapper Dan）にオマージュを捧げた限定コレクションを各国の主要店舗で発売していた。
2月12日のケリングの2018年の決算発表によると、グッチの売上は約90億ドルに達し、売上の62％をミレニアル世代が占めていた。
ヒップホップはミレニアル世代にアピールする上で非常に重要なツールとなる。ベイン・アンド・カンパニーは2025年までに、Y世代やZ世代と呼ばれる年齢グループが、世界のラグジュアリー消費の45％を担うと予測している。
