3. 企業の経費が減る
企業がコスト削減を目指す中、大規模なオフィスは不要だということが十分明らかになっている。これは全ての職場に当てはまるわけではないが、ほとんどのコミュニケーションが電子メールと電話で行われている場合、大きなオフィスが必要ないことは明白だ。米クレジットカード大手のアメリカン・エキスプレスは、柔軟な働き方を促進する「ブルーワーク（Blue Work）」プログラムを開始し、従業員の生産性を向上させただけでなく、年間不動産コストを1000万～1500万ドル（約11億～16億円）削減することができた。
4. 企業が未来の働き方に適応できる
ミレニアル世代が労働力の仲間入りをするにつれ、企業には若い労働者の関心に合わせる意思が必要不可欠となっている。キャリア情報サイト、アフターカレッジ（AfterCollege）の調査では、候補企業が遠隔勤務を認めている場合、その企業により高い関心を寄せると回答したミレニアル世代の求職者が68％に上った。遠隔勤務のチームを持つことは、数年前は珍しいことに見えたかもしれない。しかし米労働統計局（BLS）による先ごろの調査では、従業員の23％が仕事の一部、あるいは全てを遠隔で行なっていると報告している。この数は、過去数年間で上がり続けている。
職場は絶え間なく変化を続けている。一部の企業は遠隔勤務が非生産的だと考えるかもしれないが、現実としてこれこそが未来の働き方なのだ。本当の問題は、遠隔勤務を行う従業員ではなく、間違った場所に配置されたり、やる気を失ったりしている従業員だ。
正しい仕事に良い従業員を配置した場合、在宅勤務の方がより生産的に働けることがデータからも示されている。技術の進化によって、チームは今までにも増してつながりを維持できる。未来の働き方を疑問視する代わり、遠隔勤務を若くて推進力のある労働力と組み合わせれば、企業とチーム双方の生産性やエンゲージメント、生活の質が向上するだろう。
