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4. 米ドル

強い米ドルは昨年、新興国をはじめとする多くの国にとっての逆風となった。米金融大手JPモルガンは、「金融資産から利益を得ようとする世界中の投資家にとって、米国の為替レートは非常に重要だ。米国のインフレ率や金利、そして世界的な商品相場にも多大な影響を与える。さらに、為替ヘッジなしの対外投資のリターンを決定づける重要な要因となるためだ」と述べている。

さらに、過大評価されてきたドルは今後、米国の経常収支の不均衡や、強いドル政策を廃止する方向にあることなども反映した「国の基本的な力に基づく水準」に戻っていくとみるのが妥当であるとの考え方だ。米ドルの為替レートは今後10~15年間、緩やかに下落していくとの見方を示している。そうなれば、新興市場にとっては朗報だ。

5. テクノロジー大手

昨年後半の数カ月間は、テクノロジー大手各社にとっての悪いニュースが続いた。だが、資産運用会社ジャナス・ヘンダーソン・インベスターズの欧州株式ディレクターは米国のハイテク株について、「弱気筋は姿を見せ始めたばかりだ」と述べている。

ただ、投資家が関連企業への投資についてクリエイティブであるべきだということは間違いない。クリーンエネルギーや決済システムなど、新興市場でのイノベーションも注目すべきものだ。こうした市場からも、世界的なプレーヤーとなる企業が現れている。

編集=木内涼子

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