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7. 米国のイールドカーブ

リセッション(景気後退)の前兆であるとして、「逆イールド」への注目が高まっている。だが、長期金利の指標とされる10年物国債と代表的な短期金利である3カ月物国債の利回りをみれば、イールドカーブ(長短金利差)はまだ逆転していない。逆転したとすれば、景気後退期に入るまでの期間は平均17~33カ月だ。

8. 新興市場と米中貿易問題

貿易問題を巡る米中の緊張が緩和され、双方が協調姿勢を見せれば、市場心理は改善するだろう。このところ特に打撃を受けている新興国市場(EM)の株価は、その大きな恩恵を受けると考えられる。

ただ、米中の停戦の効果が明確になるまで、EMのボラティリティーは大きいままだろう。投資家としては効果が現れていること示す確実なサインが見えるようになるまで、様子を見るのが賢明だ。

9. 社債デフォルトの可能性

社債が投資適格とされている企業のファンダメンタルズは強固だ。業績見通しも健全であり、インタレスト・カバレッジ・レシオ(金融費用に対する事業利益の比率)も高い。

そうした中で、依然として多くの投資家たちが、投資適格社債を購入している。ただし、信用サイクルが成熟期に向かうときには、投資家は購入する社債の選択に細心の注意を払う必要がある。質を重視する姿勢を維持し、フリーキャッシュフローが潤沢な企業を選ぶことだ。

10. トランプのツイート

トランプ大統領はFRBに利引き上げを控えるよう要求。石油の供給過剰と値下がりについてはサウジアラビアを非難している。だが、FRBとサウジのどちらも、それに屈することはないだろう。投資家は、ホワイトハウスから発せられるノイズに気を取られすぎないようにするべきだ。

編集=木内涼子

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