3. 高過ぎる家を買わない
たとえ購入を考えている家にワクワクしていたとしても、ある程度管理可能な金額以上の収入を家の購入に当ててはだめだ。オクラホマ州のファイナンシャルプランナー、オータム・キャンベルは「月の収入の28％以上を住宅費に使うことは勧めない」と述べた。その中には、住宅ローンの返済、住宅所有者保険、税金が含まれていなければならない。
ニュージャージー州のファイナンシャルプランナーのライアン・J・マーシャルは、この額を月の税引き前収入の32％以内に収めることを勧めている。マーシャルは「状況によっては、家の購入よりも賃貸の方が金銭的に見て合理的なこともある」とし、「無理をして家を購入し、失う危険を冒すよりも、1、2年で賃貸する方が良いと思う」と述べた。
4. どれくらいの期間とどまるのかを考える
ニューヨーク市のファイナンシャルプランナー、エリック・ドスタルは「少なくとも7年間同じ場所にとどまる計画でない場合は、賃貸の方が購入よりも経済的に良い選択肢であることがほとんどだ」と述べた。「売買に付随する費用は、長い間その家にとどまることを計画していない限り、物件の価値上昇をほぼ常に上回ってしまう」
5. スターターホームの必要性を考える
キャンベルは「スターターホーム（後で住み替えることを前提として最初に購入する家）の購入を考えている顧客については、顧客の目標に戻って考える」と述べた。「どのくらいの期間その家に滞在するつもりなのか？ スターターホームに住む目的は？ リフォームすること、コストの節約、いくつかの物件を持つことなのか、それとも他にあるのか？」とキャンベル。こうした目標と時間枠は、スターターホームを買うことの影響や、それがその人にとって正しい選択なのかどうかを左右する。
