同報告書におけるミレニアル世代の定義は23～40歳だ。この年齢層は、家の所有を個人的な成功だと考える人が53％、金銭的な成功だと考える人が45%で、4分の3は今後2～5年の間に家を購入することを考えていた。まだ家を持たない人は、次のような理由を挙げている。
・頭金のための貯蓄が足りない（44％）
・今後数年の間、自分がどこにいるか分からない（33％）
・自分の望む家を購入する金がない（23％）
・自分の望む場所に家を構える金がない（20％）
・クレジット（信用）が良くない（16％）
・学生ローンの返済が残っている（10％）
本稿では、家の購入を希望する人の目標と課題を考慮し、ミレニアル世代が家を購入する前に考えるべきことについて専門家からの5つのアドバイスを紹介する。
1. 本当に家を買いたいのかどうかを明確にする
ボストンのファイナンシャルプランナー、エリック・ロベルジュは「米国では文化的に、家を買うことは成功の証であるとされ、賃貸については何か『劣る』ところがあると信じるよう教え込まれていることが多い」と述べた。「若い人たちは家を所有することが自分たちにとって重要なのかどうか、自分たちの望む生活と合致するのかどうかを決める必要がある」
家を所有すれば多くの場合、支出が増え、維持管理に時間がかかり、仕事などの理由で転居が必要になった場合は売却が難しい財務的なコミットメントを抱えることとなる。ロベルジュは「ミレニアル世代が私のところに来て家を買いたいと言うが、『なぜ買いたいのか？』と尋ねてその理由を掘り下げると、実は誰かからそう言われたことが理由であることが非常に多い」と述べた。
2. 退職後のための貯蓄を給料天引きにする
退職はずいぶん先のことに思えるかもしれない。直近の大きな買い物のため貯蓄しようとしているときはなおさらだ。しかし、今の時点で貯蓄をいい加減にしてしまえば、65歳になってから痛い目を見るかもしれない。会社の確定拠出年金の積み立てを始め、少なくとも雇用主から拠出金が出るくらいの金額を納めよう。
カンザス州のファイナンシャルプランナー、マーク・C・シェーファーは「年金の積立金は給料から天引きされるので、退職後のための貯蓄を考えることなく、手取りの額から予算を組むことができるようになる」と述べた。
