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米国の就職は現在買い手市場で、フルタイムの仕事に応募する人の数は史上最大を記録している。そのため、求職者が仕事に応募し、数回の面接を重ねた後でも全く通知が来なくなる場面は多い。

求職者は就業中かどうかにかかわらず、その仕事のために時間を費やし、長く退屈な応募書類を記入している。それなのに、きちんと不採用通知さえ受けないことが多い。また、3次・4次面接まで進み、仕事を得るために多くの作業をこなしたのに雇用主の返答がなくなることさえある。

求職者には返事をもらう資格がある。たとえそれが自動化された不採用通知であったとしてもだ。採用プロセスが進むにつれ、より個人に合わせた回答が必要となる。ここでは、雇用主が採用プロセスの全段階で、候補者にきちんと不採用通知をすべき4つの理由を紹介する。

1. 会社の性質を示すから

従業員への対応は、会社の性質を明確に示している。求職者に対する対応も同じだ。求職者に対して礼儀正しく対応する企業は、従業員も同様に礼儀正しく扱っている。応募者が多数出た職に自動化されたシステムで返答したり、最終面接まで進んだ人に電話をかけて不採用通知をしたりする企業は、人を公平に扱っている。たとえそうすることが難しく、時間がかかる場合でもだ。企業がちょっとした瞬間に人を大切にしていることが分かれば、あらゆる企業プロセスにおける振る舞いや、他者への対応を知ることができる。

2. 求職者には尊重される資格があるから

求職者が一つの仕事に応募するため多くの時間と思考を投資する場合、企業側はたとえ自動返信であっても、何らかの形でその努力を認めるべきだ。全く無言で不採用とすることは軽蔑的で失礼に当たる。雇用主は求職者の時間、取り組み、感情を敬意をもって扱わなければならず、求職者が選考のどの段階にいるかに関係なく返答すべきだ。

逆の立場で考えてみよう。多くの従業員が面接のため時間を取り、求職者やその取り組みを気に入ったのに、ある日フォローアップのスケジュールを決めようと電話したところ、求職者が全く電話に出てくれなかったらどう感じるだろうか? 雇用主は激怒するはずだ。求職者がこのような行動を繰り返していたとすれば、失礼な人としてのうわさが広まってしまうかもしれない。しかし、雇用主がこうした行動を取っても影響が出ることは少ないため、このまま続けてしまうことが多い。求職者には、不採用通知をもらう資格がある。

翻訳・編集=出田静

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