採用面接ではどこまで話す? 共有すべきでない個人的な情報とは

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採用面接で個人的なことを話すのは、自然なことに感じるかもしれない。しかし、自分だけの心にとどめておいた方がよい情報もある。

例えば、政治関連のボランティアが趣味である場合だ。あなたにとっては世界で最も素晴らしく価値ある活動に思えるかもしれないが、面接官はあなたと正反対の政治的意見を持っていて、あなたの職場外での趣味にあまり好意を持たないかもしれない。

私はこうした場面に頻繁に出くわす。自分が特定の議員や知事、大統領候補の選挙活動を支援し、勝利に貢献するため各家庭を訪問していると履歴書に書いてしまう求職者がいる。人材を探している管理職が、対立する政治家を応援していたときのことを考えると、私はたじろいでしまう。そのリスクを冒すほどの価値はない。

また、現在や過去の上司について聞かれたとき、悪いことを言うのはご法度だ。たとえ、上司が惨めでひどい最悪の人間だと言いたくてたまらなくても、そのことは自分の心に秘めておこう。

あなたが昔の上司について悪口を言えば、面接官を務める管理職は、あなたと上司のどちらに非があったのかと疑問に思うはずだ。相手としてはどちらなのか確信が持てないので、あなたをパスして新たな候補者に移る方が楽だ。

一般的に、面接では宗教や政治、ゴシップ、恋愛関係、陰謀説やパーティーで大騒ぎすることなど、タブーとなる特定の話題は常に避けるべきだ。また、家族に関することも注意が必要だ。あなたが子どもの野球チームのコーチを務めるため、現在の職場を早めに出て郊外に向かっていることを自慢したとしよう。

面接官が子どもを持たない都市部居住者であれば、晴れた春の日に職場を抜け出すあなたの埋め合わせを自分たちがしなければならないと考え、あなたの権利意識に怒りを感じるかもしれない。

個人的な情報を提供する必要がないときもある。企業が求職者に対し、合法に聞くことができることとできないことを調べ、理解しておこう。米国では、面接官は宗教や配偶者の有無、性的指向、家族の状況、子どもの有無などについて聞くことができない。

話題がこうした点に及んだ場合、あなたには、この点について話す気がないと答える権利が十分にある。しかし現実として、こうした話題について話すことで面接官と絆を形成できる場合はそうする必要があるかもしれない。

採用面接で個人的なことについて話す際、大事なのは適切なバランスを保つことだ。正直になりたいと思うだろうが、情報を提供し過ぎないこと。運が良ければ、面接相手はあなたの魅力的な個性を理解してくれるかもしれない。

翻訳・編集=出田静

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