2. 転居の可能性も考慮に入れておきたい場合
少なくとも今後5年間はその家にとどまると確約できなければ、購入する前にもう一度考えた方がよい。
夢の仕事を手にする機会が回ってきた、あるいは一生を共に過ごしたいと思える人に出会ったとしよう。その仕事や相手が他の街にいるとすればどうだろう？ 賃貸の場合、米国では又貸しをするか賃貸契約を解消すれば、コストを最小限に抑えてその機会をつかむことができる。
しかし持ち家の場合、自分の心に従い別の街に移ることには大きな代償が伴う。住宅を購入する場合、財務的に望んでいるのは家の価値が上昇し、財産となることだ。どちらを達成するにも、非常に長い時間がかかる場合が多い。
購入して2、3年の間に売ってしまう場合、先に支払った契約手数料がそれまでの家の価値の上昇額を上回ることが多い。また、最初の数年の住宅ローンの支払いはほぼ元金ではなく利子の支払いなので、財産の純粋価値を作り上げることはほとんどできない。
3. 緊急時の資金を持たない場合
真冬に暖房が壊れてしまったとしよう。米国では、セントラルヒーティング（集中暖房）システムの設置に6000～1万4000ドル（約68万～160万円）かかるため、これくらいの貯蓄を持っておくことを勧める。暖房を修理するのはあなたの責任だからだ
水道管の破裂や雨漏りなど、早めに修理しておかなかったため家の一部が深刻なダメージを受ける事態は避けたいはずだ。
家主として、少なくとも6カ月の出費をカバーできるくらいの緊急資金を持っておくべきだ。これは頭金とは別に用意する必要がある。
大半の人は、頭金に必要な額を貯めた瞬間に、家を買おうと地元の不動産業者にいそいそと向かう。しかし実際は、それよりもはるかに多くの額を貯蓄しておくべきだ。そうでなければ、修理のための予想外の出費を毎回クレジットカードの債務でカバーすることになり、家を所有することが大きなストレスになる。
