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ロイターのVibhuti Sharma記者は11月12日、次のように指摘した。
「iPhoneの顔認証モジュールFace IDのサプライヤーのLumentum Holdingsは、収益予想を7000万ドル引き下げた。これによりアップルの株価は約5％下落し、時価総額にして約500億ドル（約5.7兆円）が吹き飛んだ」
Lumentum以外にもiPhone向けの部品を製造するサプライヤーの多くが、業績の下方修正を迫られている。ディスプレイを製造するジャパンディスプレイや、半導体製造に関わる英国のIQE Plcも収益予想を引き下げた。他にもアップルを主要クライアントとしている企業は多く、iPhoneの売上の低下は彼らに甚大なダメージをもたらすことになる。
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別の情報筋によるとアップルは台湾のフォックスコンに対し、製造台数を約25％引き下げるよう通達を出したという。予約注文台数が伸び悩み、今後の需要も低下する見通しのなかでアップルは今後、ハードウェアよりもサービスからの収入を伸ばす方向に、戦略の見直しを進めているとも伝えられる。
新モデルが出る度にみんなが新しいiPhoneを買い求める、「スーパーサイクル」と呼ばれる現象は過去の話となった。iOSとiPhoneが覇権を握った時代は過ぎ去ろうとしている。
この流れはそもそも、iPhone 6の立ち上げ当初から始まったものだった。そして今、アップルは停滞期を迎えたのだろうか、それとも転落の入り口にさしかかっているのだろうか。
