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InFootage / Shutterstock.com

11月6日の米中間選挙の当日、米国の大手企業らは様々な方法で、人々の投票を促した。ここでは大手テクノロジー企業を中心に、その動きを紹介したい。

・グーグル

グーグルは11月6日の選挙当日に検索ページのロゴを「Google」から「Go Vote(投票に行こう)」に変えて投票を呼びかけた。非常にシンプルなメッセージではあるが、よく響く内容だった。

・フェイスブック

フェイスブックは「Election Day」のリマインダーをニュースフィードに掲載し、地元の投票所のロケーションを探せるサイトに誘導した。また、投票を終えたらシェアできる機能をつけた。

・ツイッター

ツイッターは中間選挙を周知するバナーを掲載したほか、選挙関連のニュースを特集した。

・レディット

掲示板サイトのレディットはポップアップを表示し「レディットの住民たちも外に出て投票しよう」と呼びかけた。

・スポティファイ

スポティファイは選挙前に、全米の各州の中間選挙をテーマとしたプレイリストを掲載した。ニューヨークの場合は、地元出身のカーディ・Bやレディ・ガガの楽曲が収録されていた。テネシー州ではカントリーのヒット曲がふんだんに盛り込まれていた。アラスカでは白夜のなかでリラックスして眠れるよう、ホワイトノイズだけの曲が収録されていた。

・ウーバー

ウーバーは「VOTE2018」を入力すると、投票所への乗車が10ドルの割引になるサービスを提供した。

・リフト

ウーバーと同様にリフトも割引を行ったが、ディスカウント率は50%だった。また、低所得者が多い地域ではNPO団体と協力し、無料の送迎サービスも提供した。

・パタゴニア

アウトドアショップのパタゴニアは2016年の大統領選挙当日と同様に、11月6日に全店を休業にした。同社は提携業者と「Time to Vote」キャンペーンを行い、従業員らの投票を促した。

・バンブル

女性優先のスタンスを貫く出会い系アプリのバンブルは、プロフィールページに「I am a voter」のバッジを掲載するオプションを設けた。

編集=上田裕資

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