2018.11.01

座って食事をする人が米国で減少　レストランにとっては痛手に

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Iakov Filimonov / Shutterstock.com

同調査はNDPの調査の一環として行われた。NDPグループの調査では他にも、米国では食事の82％が家庭で準備され、18％は外食であることも示されている。

この82％には、食料品店の総菜コーナーやサラダバーで購入したもの、レストランで食べ残した食事の持ち帰り、配達サービスで届けられた食品など、家庭外で購入したものが混ざった食事も含まれている。

NDPはこうした食事形態を「ブレンデドミール（混合された食事）」と呼び、今後5年の間に増えるだろうと述べている。同調査によると、多くの消費者はこうしたサービスが、家で食事を作る近道になると考えている。

また、レストランから購入された夕食の半分近くは、持ち帰りやレストランから自宅への配達などを通し、実際は家で消費されていることも分かった。

ポータラティンは発表の中で「一つ、今でも確実に言えることがある。それは、消費者には食事が必要なことだ」と述べている。ポータラティンは、飲食企業は食事のソリューション提供者になることに注力すれば、市場シェアを獲得する絶好の機会を得られると語った。

翻訳・編集＝出田静

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