様々な産業分野のグローバル企業313社（合計1500万人以上の被雇用者）にアンケートを実施。経営幹部や人事トップの見方を分析している。
2022年までに7500万人の雇用が失われる一方、新たに1億3300万人分の雇用創出が見込める。つまり、全体としてはテクノロジーの進歩が引き起こす雇用喪失よりも雇用創出の恩恵の方が大きいとの楽観的な見方で、一般的な「AIやロボットが人々の仕事を奪う」との悲観論を覆す結果となった。
ただし、労働者が安泰なわけではない。2022年までに仕事に必要となるスキルセットが大幅に変わるため、労働者の54%以上は顕著なスキルアップや技能再教育などの「リ・スキリング」が必要に。雇用形態も大幅に変わる見込みで、企業の正社員が50%減る一方で、特別契約者が48%増えるという。全体量として仕事は増えても、適切なスキルがない労働者にとって、未来の仕事探しは非常に困難になりそうだ。
2022年、不要になるスキルは？
レポートでは、2022年に労働市場でトレンドになるスキルと、反対に求められなくなるスキルを10ずつまとめている。トレンドになるスキルは、「分析的思考法とイノベーション」「アクティブ・ラーニングとラーニング戦略」「創造性、独自性とイニシアチブ」「テクノロジーデザインとプログラミング」「批判的思考法と分析」「複雑な問題解決」「リーダーシップと社会的影響」「感情知能」「推論、問題解決、理想化」「システム分析、評価」。
逆に、企業の評価が低くなりそうなのは、「手先の器用さ、我慢強さや正確性」「記憶力や言語・聴覚および空間的能力」「財務や原材料のマネジメント能力」「テクノロジーの導入・保持」「読解、記述、計算やアクティブ・リスニング」「人材管理」「品質管理と安全意識」「コーディネーションと時間管理」「視覚、聴覚、スピーチ能力」「テクノロジーの利用、モニタリング、コントロール」などのスキルだという。
