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世界3000人の従業員を対象として先ごろ発表された調査では、ほぼ半分(45%)の従業員が業務を1日5時間以内で終えられることが判明した。

この調査を実施したのは、米クロノス(Kronos)傘下のシンクタンク、ワークフォース・インスティテュート(Workforce Institute)と米人材コンサルティング・調査会社フューチャー・ワークプレイス(Future Workplace)だ。

この調査結果からは、従業員が余った時間を自由に使えたとすれば、多くの仕事は週4日勤務で対応できることが分かる。それでも調査からは、多くの従業員が週40時間以上を費やし、仕事に個人的な時間を奪われていると感じていることも分かった。

1週間の勤務日が4日だったらどうするだろう? 自分の時間が持てることや、あまり慌ただしく感じなくても良いことは実に魅力的で、十分努力する価値がある。ここでは、週4日勤務制を実現するための5つの戦略を紹介する。

1. フレックスタイム制の適用を交渉する

1日だけ在宅勤務をすることができ、やるべき職務を全て職場で終えられれば、実質的には週4日勤務と同じだ。自宅あるいは別の場所で「勤務日」を送る責任はあるものの、必要な仕事を全て終えていれば、その日は個人的なことに費やしても周囲に監視する人はいない。

これまでに、内定条件や昇給など、他の条件について交渉したことのある人は、週に1日在宅勤務日を持てるよう交渉しよう。

2. 会社全体で柔軟性を高める運動を起こす

自分ではなく他者のために何かを主張する方が楽なことが多い。自分のためのフレックス勤務制を主張することが気まずく感じられる場合は、これを会社全体の文化として導入しよう。

柔軟性を持つことのメリットを示す研究・調査を指摘しつつ、人事部や従業員リソースグループの中で共感してくれる同僚と協力し、従業員全員が週4日勤務を実現できるような柔軟な企業文化を作る勢いを培う。

3. 時間の無駄になる活動をやめる

先述の調査では、従業員が最短時間で仕事を終わらせることができない理由が、従業員らからいくつか挙がっている。それは会議(意外なことではない)や他の従業員の仕事の直し、事務作業、ソーシャルメディアなどだ。

そこで、時間の使い方を1週間日誌に記録し、どこに時間を使っているか、何にどれくらい時間がかかるかを明確化しよう。自分が時間を無駄にしていることを特定し、全てなくすとは言わないまでも、その時間を最小化する。

翻訳・編集=出田静

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