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ヨーロッパの主要国では、公共交通機関や自転車専用道路の整備が進み、自家用車で職場に向かう人々の数は減少に向かっている。

2015年の欧州統計局(Eurostat)のデータによると、自転車通勤をする人々の割合は、ベルギーのアントワープでは39%、ドイツのベルリンでは24%、スイスのチューリッヒでは22%となっていた。また、サステナビリティの専門メディア「TriplePundit」は、ドイツ人とスウェーデン人の40%が、週に最低1回は自転車通勤を行っていると述べている。

アメリカは依然として自動車通勤王国だが、この状況にもわずかながら変化が訪れた。ギャラップ(Gallup)の2007年の調査では85%の米国人が、自分で運転をして職場に向かうと答え、6%が誰かと相乗りをして通勤すると答えていた。

その後、10年が経過しても、大多数の米国人が自動車通勤をしていることに変わりはないが、2007年と比較するとその人口は減っていることが判明した。2018年8月の調査では、自分で運転して職場に向かう人の比率は77%にまで減少した。一方で、相乗り通勤の比率に変化はなかった。

公共交通機関で通勤する米国人の割合は2007年に4%だったが、2018年には6%にまで増えた。また、歩いて通勤すると答えた人の割合は2007年に3%だったが、2018年には5%に伸びている。

しかし、自転車で通勤する米国人の割合は10年前の0%から1%に伸びただけだった。

編集=上田裕資

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