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あなたは仕事のために外国で暮らすことをどのように考えているだろうか──。米ボストン・コンサルティング・グループが実施した大規模な調査の結果、外国への転勤に対する労働者の意欲は、世界的に低下していることが分かった。

世界の雇用動向や仕事に関する好みについて今年1~4月に行われたこの調査は、同様のものの中では過去最大の規模となる。197カ国の労働者を対象に実施。36万6139人から回答を得た。

対象国全体を見ると、「外国での勤務を希望する」と答えた人は57%だった。2014年に行われた類似の調査では、64%が外国で働きたいと答えていた。

外国への転勤を希望する労働者の割合は、発展途上国で特に高くなっている。最も高かったインドでは、90%が「希望する」と回答。2位のブラジルでは、70%が同様の考えを示した。

「米国」人気は変わらず

転勤先として希望する人が最も多かったのは、2014年の調査と同じ米国だった。回答者全体の34%が、「米国で働きたい」と答えている。

欧州では、2014年の調査で最も人気が高かったのは英国だった。だが、ブレグジット(英国の欧州連合からの離脱)が状況を変えたものとみられる。今回の調査では、転勤先として最も希望者が多かったのは、同地域の経済大国、ドイツだった。

ドイツ勤務を希望すると答えた人は全体の26%で、人気の赴任先ランキングでは2位となった。英国は今回、5位にランクを下げている。

また、経済が急速な成長を遂げてきた中国は、トップ10には入らなかった。アジアで唯一ランキングに入ったのは、10位の日本だった。

以下、世界の労働者にとって「最も魅力的な外国の赴任先」の上位10カ国を紹介する(数字は「その国への転勤を希望する」と答えた人の割合)。

1位:米国/34%
2位:ドイツ/26%
3位:カナダ/24%
4位:オーストラリア/21%
5位:英国/20%
6位:スペイン/14%
7位:フランス/14%
8位:スイス/13%
9位:イタリア/11%
10位:日本/10%

編集 = 木内涼子

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