米国で注目集める菜食主義、収入・政治思想でばらつきか

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米国ではどの地域でも、ベジタリアンやビーガン(完全菜食主義者)向けのレストランが増加している。スーパーマーケットは大半が、肉の代わりになる食品や、乳製品を扱っている。

また、ソーシャルメディア上ではこうした食習慣を持つ人たちのためのコミュニティーが急増。米国人の大半は、家族や友人の中に少なくとも一人、動物性食品を食べるのをやめた人がいるという。

野菜中心の食生活に関する話題は、さまざまな場面で頻繁に取り上げられている。だが、米調査会社ギャラップが先ごろ行った調査によると、実際には米国人のベジタリアンやビーガンは非常に少なく、10人に1人に満たないことが分かった。個別に見てみると、ベジタリアンは5%、ビーガンは3%だった。

年齢別では、18~29歳の若い世代ではベジタリアンが7%、ビーガンが3%、30~49歳ではそれぞれ8%、4%と、年上の世代よりも多くなっていた。収入別では、年収3万ドル(約330万円)未満の人たちはその他のグループに比べ、ベジタリアンもビーガンも多かった。一方、高所得者の間ではどちらも少ない傾向が見られた。

政治思想別に見た場合、肉も乳製品も食べないという人はリベラル派に最も多かった。ベジタリアンが11%、ビーガンが5%で、どちらも保守派、穏健派を大きく上回った。

ギャラップが7月上旬に18歳以上を対象に実施、1033人から回答得た調査の結果は、以下のとおりだ。

編集=木内涼子

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