コードカッティングと呼ばれる有料テレビ離れがさらに進む一方で、OTTは毎年、二桁台の成長を続けている。ケーブルや衛星放送等の有料テレビ事業者らは、なんとか視聴者をつなぎとめようと、かつての敵だったOTTと提携する動きにも乗り出した。
eMarketerは今年、米国で有料テレビ契約を解除する人口が前年度比で32.8％増の3300万人に達すると見込んでいる。同社は昨年7月時点でこの数値を2710万人と見込んでいたが、これを大幅に上回ることになる。
2018年の米国成人の有料テレビ契約者数は、昨年から3.8％減の1億8670万人になる見通しだ。なかでも落ち込みが激しいのが衛星放送の契約者で、その次が通信キャリアのテレビサービスの契約者だという。
eMarketerのアナリストのChristopher Bendtsenは「伝統的なテレビ事業者（コムキャストやCharter、Dish等）のほとんどは、何らかの形でネットフリックスと提携を行なっている。しかし、彼らの取り組みはまだ初期段階であり、契約者減少を食い止める主要因にはなりえない。今後さらにOTTとの提携が進むことで減少のペースは落ちるが、視聴者離れは続く」と述べた。
一方で、ネットフリックスやアマゾンプライムビデオ、Huluやユーチューブの視聴者数は急激に伸びている。オリジナル番組の増加が、さらにこの流れを加速させるとeMarketerは見込んでいる。
「消費者は視聴可能な番組を見極めて、サービスを選ぶ傾向を強めている。OTT事業者は数十億ドルもの予算を注ぎ込み、オリジナル番組の充実を図っている。コードカッティングを加速させるもう一つの要因は、ネットを通じたスポーツのライブ中継が、手頃な価格で楽しめるようになったことだ」とeMarketerのアナリストは述べた。
さらに、近年のトレンドとして注目を集めるのがビンジウォッチング（binge-watching）と呼ばれる、ドラマなどのイッキ見が広がっていることだ。ケーブル大手のHBOやShowtimeはそれぞれ「HBO GO」と「Showtime Anytime」を通じ、イッキ見が可能なサービスの提供を開始した。
しかし、OTT事業者らは有料テレビより求めやすい価格で、豊富な番組が楽しめるサービスを提供している。結局のところ、視聴者は価格とサービスのクオリティ次第で利用するサービスを決めることになる。
