もはや「ベジタリアン向け」ではない
こうした市場の変化は、データからも明らかだ。米市場調査会社NPDグループが先ごろ発表した調査結果によれば、米国では植物由来のタンパク質を中心とした食品の飲食店への出荷量が、今年3月の時点で前年比19％増を記録している。特に、バーガー類やミートボールをはじめとする牛肉の代替食品の需要が増えている。また、世帯による消費も2015年以降、24％増加している。
より多くのタンパク質を肉と植物由来の食品の双方から取るようにしたいと考える米国の消費者は、60％に上るという。最近の調査では、消費者の14％が一定の間隔で植物由来の食品（アーモンドミルクや豆腐、ベジバーガーなど）を取っていると回答している。そして、そのうちの86％が、自分はベジタリアンでもビーガン（完全菜食主義者）でもないと答えている。
NPDグループはこうした調査結果に関連して、「植物由来の食品は、もはやベジタリアンやビーガン向けに限定されたものではない」と指摘。さらに、これらの食品は「より入手しやすくなり、味も改良されている」と説明する。
市場調査会社ミンテルの調査結果では、「植物由来のタンパク質を取っている」と答えた米国の成人にその理由を尋ねたところ、最も多かった答えは「食生活や動物保護、環境保護、健康に関する懸念」ではなく、「味」だった。
また、英調査会社ユーロモニターによると、米国の2012～17年の代替肉の売上高の平均成長率は4.7％で、この間の加工肉（冷凍食品・常温保存可能食品を含む）の売上高の平均成長率の1.6％を上回っている。
代替肉市場が従来の加工肉市場に追いつくのはまだ先のことだろう。加工肉の世界市場は1472億ドル（約16兆1400億円）規模であり、代替肉（加工食品）の売上高22億ドルよりはるかに大きい。ただ、ユーロモニターのデータでは、米国の加工肉の売上高は291億ドル、代替肉の売上高は7億ドルだ。世界市場においての差に比べ、その差は小さくなっている。
