教育向けタブレットは成長が見込める
IDCのAnnabelle Hsuは、「スレート型タブレット市場が縮小したことでサプライヤーやOEMメーカー間の競争が激化し、大手ブランドへの集約が進んだ」と述べる。実際、グーグルのChrome OSは多くの新型タブレットに採用されているほか、アマゾンの「Fireタブレット」はシェアを拡大しており、ファーウェイは革新的なタブレットを開発して高い評価を得ている。
台湾企業の「Quanta Computer」はアマゾンから製造を受託しており、グーグルはHTCのスマホ開発エンジニア2000名を獲得するなど台湾への投資を拡大している。IDCによると、2017年にはアップル、グーグル、ファーウェイがタブレット市場でトップ3のシェアを獲得し、3社とも3Qに2桁成長を達成している。
「近年のタブレット市場の成長で最大の恩恵を受けたのは大手ブランドやそのOEMメーカーで、小さなプレーヤーの成長機会は減少した」とTsengは話す。
今後、マス市場向けタブレットの販売は停滞することが予想される。「ガートナー」の調査によると、2015年以降消費者の多くはタブレットから大型スマホにスイッチしており、既存ユーザーの多くは新たなタブレットに買い替えることに消極的だという。
一方で、教育やエンターテイメント向け市場は成長が期待できるとPanは指摘する。
アップルは、「Apple Pencil」を搭載した教育市場向けの新型iPadを329ドルで売り出した。この影響で、今年2Qのタブレット出荷台数は増加するかもしれないとTrendForceは予測する。アップルは通常、Larganやフォックスコンなどの台湾メーカーに生産を委託している。
台湾メーカーのエイサーも教育市場向けタブレット「Chromebook Tab 10」を3月にリリースした。価格は329ドル、画素密度は264ppiで、スタイラスによる入力が可能だ。
