一方でiOSの場合は、2016年以前にリリースされたOSを使用中のユーザーは7%に過ぎない。しかし、アンドロイドの場合は、2014年以前に出された完全に時代遅れのOSで稼働中のスマホやタブレットが全体の17%に及んでおり、Lollipopも含めると全体の42%に達する。
アンドロイド端末で最大の割合を占めているOSは、2016年8月リリースの「Nougat」で29%。そして、2015年10月リリースの「Marshmallow」が28%となっている。この2つの合計で57%のデバイスが1年以上昔のOSで動いていることになる。
アンドロイドの最新版OS「Oreo」を利用中のユーザーはわずか1%だ。一方でアップルユーザーの65%が最新版のiOS 11を使用している。この2つのOSはいずれも2017年夏にリリースされていた。
アンドロイドとiOSとの差がここまで開く背景には、アンドロイド端末の多くが、2年ほどでOSのアップデートの対象外となってしまうことがあげられる。アップルの場合はアンドロイド端末よりも長い期間、最新OSにアップデートが行える。
例えば2013年に発売された「iPad Air」や「iPhone 5S」でも、最新のiOS 11に対応している。
一部の人々はアップルがアンドロイド端末メーカーに比べると、ごくわずかな製品ラインナップしか持っていないため、全機種を最新のOSに対応させられると指摘する。しかし、サムスンやソニーやLGも年間で数種類の端末しか出しておらず、なぜ最新OSが利用できないのかという疑問も浮かぶ。
筆者の推察では、アンドロイド端末メーカーがソフトウェアのアップデートに注力しないのは、そこに投資を行う魅力を感じていないからだろう。また、アップデート期間を短くすることによって買い替えを促そうという、誤った戦略を描いているメーカーもある。
もちろん、古いアンドロイド端末が長い期間、全く問題もなく動作しているケースもある。しかし、古いOSはセキュリテイが弱くなってしまうのは事実だ。この問題はアンドロイドが登場して以来続いている。果たしてこの先、今よりもっと多くのアンドロイド端末が最新OSに対応するような時代がやってくるのだろうか。