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Sundry Photography / Shutterstock.com

性暴力の被害を告発する「#MeToo(私も)」運動やセクハラ撲滅を訴える「#Time’s Up(時間切れ)運動が高まりを見せ、今年の世界女性デー(3月8日)は、「#PressforProgress(ともに前進を)」をテーマに掲げた。

そうした中でも、世界には依然として、男女平等に関する問題が深刻な国が数多く残っている。英調査会社イプソス・モリが27か国を対象に実施した調査の結果によると、女性が直面する最大の問題は、大半の国においてセクハラだ。

また、女性に関する問題にはさまざまな深刻な誤解もあることが分かった。女性の企業リーダーについて見てみると、調査対象としたほぼ全ての国で、世界の大企業上位500社の最高経営責任者(CEO)に占める女性の割合が、大幅に過大評価されていた。

調査対象国のうち下記の表に示した各国の中では特にメキシコとブラジル、インド、トルコ、ロシアで、女性の割合が20%を超えると大きく誤解されていた。実際のところ、これら大企業のCEOに占める女性の割合は、わずか3%にとどまっている。

米国人の間でも誤解している人が多く、女性CEOの割合は18%と考えられていた。最も現実に近い割合と考えていたのは、韓国の人たちだった。

「世界の大企業上位500社のCEOうち、女性の占める割合は?」という問いに対する各国の回答は、以下のとおりだった(調査は今年1月26日から2月9日まで27か国で実施。1万9428人から回答を得た)。

・メキシコ─29%
・ブラジル─24%
・インド─23%
・トルコ─21%
・ロシア─21%
・イタリア─20%
・フランス─18%
・米国─18%
・スペイン─17%
・中国─16%
・ドイツ─15%
・日本─13%
・英国─12%
・オーストラリア─12%
・韓国─9%

編集=木内涼子

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